コラム

ノーベル賞受賞はなくてもスゴかった! 2023年日本人科学者の受賞研究

2023年12月30日(土)17時15分

4.林克彦

大阪大学大学院医学系研究科教授

3大科学学術誌にも数え上げられるイギリスの学術誌「ネイチャー」は、毎年12月にその年を象徴する重要な研究成果を上げた研究者を10人選んで「ことしの10人」として発表しています。

23年に日本から選ばれたのは、オスのマウスのiPS細胞から卵子を作り、別のオスの精子と受精させることで両親がオスの赤ちゃんマウスを世界で初めて誕生させた林氏です。

この研究は、将来的にヒトの男性同士のカップルが女性の卵子提供者を使わずに子供を持てる可能性を示したというだけではありません。オスマウスの細胞から卵子を作成する過程で、X染色体の複製や余剰染色体を正常な数に戻す技術も開発されたため、2本のX染色体のうち1本の全部や一部が欠損している「ターナー症候群」の女性の不妊症の治療やトリソミー(2本で1対の染色体のいずれかが3本になっている状態)の原因究明や治療法の開発にもつながる可能性があります。

さらに、絶滅危惧種の動物では、残りがオスだけ、あるいはメスだけになってしまった場合があります。林氏らは22年に、世界でメスが2頭だけになってしまったキタシロサイのiPS細胞から、卵子や精子のもとになる始原生殖細胞様細胞を試験管内で誘導することに成功しています。今回の技術を使えば、オスだけになってしまった動物も保存することが可能になるかもしれません。

現在、両親がオスの赤ちゃんマウスが誕生する成功率は約1%で、同じオス個体から得た卵子と精子を使った場合には赤ちゃんは誕生しなかったといいます。また、受精卵ができても、生育のためには女性の子宮(借り腹)が必要です。

とはいえ、今回の成果が生殖医療や遺伝子治療、多能性幹細胞の研究に大きなインパクトを与えたことは間違いありません。この先端技術の利用や規制、倫理問題についても議論を進めておくことが必要でしょう。

◇ ◇ ◇
  

ここまでは「本家」のノーベル賞受賞に近い人物と研究を紹介しましたが、近年は「イグ・ノーベル賞」の受賞者や研究内容も話題を集めています。

イグ・ノーベル賞とは、1991年、ユーモア系科学雑誌のマーク・エイブラハムズ編集長が創設した賞で、ノーベル賞に否定を表す接頭辞「Ig」を加えています。英語の「ignoble(恥ずべき、不名誉な)」にも引っ掛けていると言います。

確かに、下ネタや性生活に結びつくような研究が毎年のように受賞したり、大いに悪ふざけする授賞式がユニークだったりしますが、「人々を笑わせ、考えさせた研究」に贈られる賞で、社会実装が期待される良研究も数多く選ばれています。また、日本人は17年連続で受賞しています。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で

ワールド

OPECプラス8カ国、4月に増産開始で合意 イラン

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 4
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 10
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story