コラム

茜 灯里 サイエンス・ナビゲーター

「アルツハイマー型認知症は腸内細菌を通じて伝染する」とラット実験で実証される

2023年11月06日（月）19時00分

世界保険機関（WHO）は21年、世界の認知症患者は5500万人を突破しており、2030年までに7800万人、50年までに1億3900万人に達する見込みと発表しました。19年のデータをもとにすると、毎年、世界で約1000万人が新たに発症し、1兆3000億ドルの経済損失をもたらすと試算されています。経済損失の約50％は、家族や親しい友人などが非公式の介護者としてケアせざるを得ないせいで失われており、とくに女性の負担が大きいといいます。

日本を含むWHO加盟国は現在、世界的規模の認知症に対応するために「認知症に対する公衆衛生上の対応に関するグローバルアクションプラン2017-2025」を公約し、国全体での認知症のリスク軽減の取り組みを推進しています。

もっとも、欧米諸国では認知症の有病率と発症率が減少傾向ですが、日本では増加しています。欧米諸国は疾病管理や健康行動の改善が効果を上げていますが、日本では西洋風の食事の拡大や運動習慣の欠如、糖尿病患者の増加が見られることや、核家族化や独居老人など高齢者の社会的な孤立が進んだことが原因と見られています。

先進国でもとくに高齢化社会が進んでいる日本は、諸外国と比べて認知症の生涯発症リスクが高いと言えます。認知症の早期発見法や新しい治療法の開発は、社会全体の問題として早急にかつ持続的に取り組んでほしいですね。

【関連記事】
「アルツハイマー病発症でもっとも危険な因子は？」改善可能だが、10年の調査でより顕著になったこと
「アルツハイマー病は脳疾患ではないかもしれない」との仮説
｢アルツハイマーになりたくなければフロスせよ｣　北欧の学者がそう説くワケは?

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号（3月3日発売）は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』（2021 年、光文社）、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』（2023年、化学同人）、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』（2003 年、東京大学出版会）､『科学ジャーナリストの手法』（2007 年、化学同人）、『AIとSF２』（2024年、早川書房）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米当局、銀行資本要件で「トークン化証券」に追加手当
2026.03.06

ワールド

約150人死亡のイラン女学校攻撃、「米国の関与」濃
2026.03.06

ワールド

欧州警察機関、中東紛争がＥＵの治安に「直ちに影響」
2026.03.06

ワールド

米とベネズエラ、外交関係回復で合意
2026.03.06
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない？」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリングが新作『ピリオン』で見せた「別人級」の変身
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    「イランはどこ？」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 6
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 7
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 8
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story