コラム

茜 灯里 サイエンス・ナビゲーター

「アルツハイマー型認知症は腸内細菌を通じて伝染する」とラット実験で実証される

2023年11月06日（月）19時00分

世界保険機関（WHO）は21年、世界の認知症患者は5500万人を突破しており、2030年までに7800万人、50年までに1億3900万人に達する見込みと発表しました。19年のデータをもとにすると、毎年、世界で約1000万人が新たに発症し、1兆3000億ドルの経済損失をもたらすと試算されています。経済損失の約50％は、家族や親しい友人などが非公式の介護者としてケアせざるを得ないせいで失われており、とくに女性の負担が大きいといいます。

日本を含むWHO加盟国は現在、世界的規模の認知症に対応するために「認知症に対する公衆衛生上の対応に関するグローバルアクションプラン2017-2025」を公約し、国全体での認知症のリスク軽減の取り組みを推進しています。

もっとも、欧米諸国では認知症の有病率と発症率が減少傾向ですが、日本では増加しています。欧米諸国は疾病管理や健康行動の改善が効果を上げていますが、日本では西洋風の食事の拡大や運動習慣の欠如、糖尿病患者の増加が見られることや、核家族化や独居老人など高齢者の社会的な孤立が進んだことが原因と見られています。

先進国でもとくに高齢化社会が進んでいる日本は、諸外国と比べて認知症の生涯発症リスクが高いと言えます。認知症の早期発見法や新しい治療法の開発は、社会全体の問題として早急にかつ持続的に取り組んでほしいですね。

【関連記事】
「アルツハイマー病発症でもっとも危険な因子は？」改善可能だが、10年の調査でより顕著になったこと
「アルツハイマー病は脳疾患ではないかもしれない」との仮説
｢アルツハイマーになりたくなければフロスせよ｣　北欧の学者がそう説くワケは?

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号（3月3日発売）は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』（2021 年、光文社）、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』（2023年、化学同人）、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』（2003 年、東京大学出版会）､『科学ジャーナリストの手法』（2007 年、化学同人）、『AIとSF２』（2024年、早川書房）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエルがイランに新たな攻撃、「米と交渉せず」と
2026.03.02

ビジネス

一部の中東石油・燃料価格評価を停止、イラン紛争受け
2026.03.02

ビジネス

中東情勢の悪化、利上げ継続方針に変化はない＝氷見野
2026.03.02

ビジネス

英中銀次期副総裁にバークレイ幹部起用、元規制当局の
2026.03.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    ドバイの空港・ホテルに被害　イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象に
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 7
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 8
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 9
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story