コラム

韓国ソウル大が「自己消滅できるロボット」を開発 将来的に偵察・監視で活躍か

2023年09月07日(木)19時45分

「必要なときに機械装置を自己破壊させる方法」自体は、これまでにも様々な手法が考案されています。偵察や監視といったスパイ活動だけでなく、回収が難しい場所で調査した後に環境への負担が少ない形に分解したり、輸送中に故障した場合に周囲の安全や個人情報を保護したりするためには、重要な配慮と考えられてきたからです。

たとえば、米ヒューストン大学の研究者らは2017年に、装置が水分子にさらされると自己破壊する回路を考案しました。18年には、米コーネル大とアメリカに拠点を置く多国籍企業のハネウェル・エアロスペース社が協力して、遠隔操作で「キルシグナル」を送信すると構成するすべてのチップが溶解する自己破壊プログラムを開発し、現在もブラッシュアップしています。

世界的にインターネット小売業を営むAmazonも、17年に自爆できる配達用ドローンを開発しました。故障が発生すると、ドローンが市街地から遠隔地に飛び、小さな破片に分解されるため、地域への危害を最小限に抑えられ、個人情報も守られると言います。

四本足の動物のような形のロボットが「油性の液だまり」に

ソフトロボットに「死」を迎えさせる方法としては、何らかのトリガーでボディが溶けるようにすることが考えられます。けれど、ソフトロボットのボディ素材に使われる「熱硬化性エラストマー」は熱や酸、化学薬品に対する耐性が強く、溶解で自己消滅させる(高分子をつなぐ鎖を切断してバラバラにする)ことには向いていません。

エラストマーとはゴムのような弾性を持つ高分子材料の総称で、熱を加えても軟化しない「熱硬化性エラストマー」と、熱を加えると軟化し冷やすと硬い状態に戻る「熱可塑性エラストマー」があります。熱硬化性に対して、熱可塑性のエラストマーは熱によって簡単に変形しますが、高分子をつなぐ鎖は切れずに距離が離れるだけであるため回復可能な状態であり、やはり自己消滅には結びつきません。

研究チームは約2年間かけてソフトロボットを自己消滅させる方法を検討し、エラストマーを作るシリコン樹脂に、紫外線にさらされるとフッ化物イオンを放出する物質(ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート、DPI-HFP)を添付する手法にたどりつきました。フッ化物イオンには、エラストマーの高分子を切断する作用があります。

彼らは、市販のシリコン樹脂(Ecoflex 00-30およびSylgard-184)とDPI-HFPを混ぜ合わせて型に流し込み、60℃で30分間硬化させてソフトロボットを作成しました。できあがったのは5センチ× 2センチ× 1センチほどの大きさを持つ、四本足の動物のような形のロボットです。ロボット内部には電気信号や熱、紫外線を受信できるセンサーがあり、外部から信号を送ると歩行させることができます。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト/博士(理学)・獣医師。東京生まれ。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第 24 回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story