コラム

韓国ソウル大が「自己消滅できるロボット」を開発 将来的に偵察・監視で活躍か

2023年09月07日(木)19時45分

「必要なときに機械装置を自己破壊させる方法」自体は、これまでにも様々な手法が考案されています。偵察や監視といったスパイ活動だけでなく、回収が難しい場所で調査した後に環境への負担が少ない形に分解したり、輸送中に故障した場合に周囲の安全や個人情報を保護したりするためには、重要な配慮と考えられてきたからです。

たとえば、米ヒューストン大学の研究者らは2017年に、装置が水分子にさらされると自己破壊する回路を考案しました。18年には、米コーネル大とアメリカに拠点を置く多国籍企業のハネウェル・エアロスペース社が協力して、遠隔操作で「キルシグナル」を送信すると構成するすべてのチップが溶解する自己破壊プログラムを開発し、現在もブラッシュアップしています。

世界的にインターネット小売業を営むAmazonも、17年に自爆できる配達用ドローンを開発しました。故障が発生すると、ドローンが市街地から遠隔地に飛び、小さな破片に分解されるため、地域への危害を最小限に抑えられ、個人情報も守られると言います。

四本足の動物のような形のロボットが「油性の液だまり」に

ソフトロボットに「死」を迎えさせる方法としては、何らかのトリガーでボディが溶けるようにすることが考えられます。けれど、ソフトロボットのボディ素材に使われる「熱硬化性エラストマー」は熱や酸、化学薬品に対する耐性が強く、溶解で自己消滅させる(高分子をつなぐ鎖を切断してバラバラにする)ことには向いていません。

エラストマーとはゴムのような弾性を持つ高分子材料の総称で、熱を加えても軟化しない「熱硬化性エラストマー」と、熱を加えると軟化し冷やすと硬い状態に戻る「熱可塑性エラストマー」があります。熱硬化性に対して、熱可塑性のエラストマーは熱によって簡単に変形しますが、高分子をつなぐ鎖は切れずに距離が離れるだけであるため回復可能な状態であり、やはり自己消滅には結びつきません。

研究チームは約2年間かけてソフトロボットを自己消滅させる方法を検討し、エラストマーを作るシリコン樹脂に、紫外線にさらされるとフッ化物イオンを放出する物質(ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート、DPI-HFP)を添付する手法にたどりつきました。フッ化物イオンには、エラストマーの高分子を切断する作用があります。

彼らは、市販のシリコン樹脂(Ecoflex 00-30およびSylgard-184)とDPI-HFPを混ぜ合わせて型に流し込み、60℃で30分間硬化させてソフトロボットを作成しました。できあがったのは5センチ× 2センチ× 1センチほどの大きさを持つ、四本足の動物のような形のロボットです。ロボット内部には電気信号や熱、紫外線を受信できるセンサーがあり、外部から信号を送ると歩行させることができます。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story