コラム

インプラント不要、ヒトの脳内思考を読み取ってAIで文章化する方法が開発される

2023年05月24日(水)10時20分

SNSサービスのFacebookの研究機関であるFacebook Reality Labsは21年、ヒトの考えをリアルタイムでコンピュータに出力する「ブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI)」を発表しました。非侵襲的な方法を目指していますが、このBCIは脳インプラントを利用しています。

イーロン・マスク氏らが2016年に創設したNeuralink社は、BCIを開発し、脳とコンピュータをつなげることを目標としています。同社は22年11月に研究の進捗を発表し、髪の毛よりも細い数千本の電極を脳の表面に埋め込むことで、脳の運動指令を手足に伝えて四肢麻痺患者の歩行支援をしたり、思考で映像を見たり、コンピュータ上に文字を出力したりできる未来を示しました。

非侵襲的な方法では、米カーネギーメロン大の研究チームは17年、今回のテキサス大と同じようにfMRIとAI学習を使うことによって、自殺志願者を90%以上判別できたと発表しました。情報通信や脳科学分野の民間研究機関であるATRと京都大は18年、頭の中にあるイメージをfMRIとディープランニングによって画像として提示することに成功しています。

解読を妨害する方法

いっぽう、小型の脳活動記録装置が一般的になれば、思考解読装置を持つ独裁者が全国民に強制的に装着させて思考を把握し、支配するおそれもあるでしょう。

テキサス大の研究チームは、昨年9月に今回の研究を速報として発表した際に、「思考の『盗み見』を防ぐ方法」の研究成果も示しています。

文章を聞かせる時に、被験者たちに①動物の数を数える、②動物の名前を答える、③聞こえてくる文章とは全く別の内容を頭の中で想像するなど、AIが脳活動から文章を再現する場合に妨害となりそうな試みをしてもらいました。すると、聞きながら「イヌ、ネコ、サル......」などと動物の名前を口に出す方法が、もっともAIの文章再現の性能を下げることができることが分かりました。

「動物の名前を言うとなぜ効果があるのか」のメカニズムは不明ですが、不穏な近未来社会が到来した場合は、「もしも」の時のために覚えておいたほうがよいかもしれませんね。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書

ビジネス

ECB現行政策「適切」、インフレ率は目標に収束へ=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story