コラム

インプラント不要、ヒトの脳内思考を読み取ってAIで文章化する方法が開発される

2023年05月24日(水)10時20分

SNSサービスのFacebookの研究機関であるFacebook Reality Labsは21年、ヒトの考えをリアルタイムでコンピュータに出力する「ブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI)」を発表しました。非侵襲的な方法を目指していますが、このBCIは脳インプラントを利用しています。

イーロン・マスク氏らが2016年に創設したNeuralink社は、BCIを開発し、脳とコンピュータをつなげることを目標としています。同社は22年11月に研究の進捗を発表し、髪の毛よりも細い数千本の電極を脳の表面に埋め込むことで、脳の運動指令を手足に伝えて四肢麻痺患者の歩行支援をしたり、思考で映像を見たり、コンピュータ上に文字を出力したりできる未来を示しました。

非侵襲的な方法では、米カーネギーメロン大の研究チームは17年、今回のテキサス大と同じようにfMRIとAI学習を使うことによって、自殺志願者を90%以上判別できたと発表しました。情報通信や脳科学分野の民間研究機関であるATRと京都大は18年、頭の中にあるイメージをfMRIとディープランニングによって画像として提示することに成功しています。

解読を妨害する方法

いっぽう、小型の脳活動記録装置が一般的になれば、思考解読装置を持つ独裁者が全国民に強制的に装着させて思考を把握し、支配するおそれもあるでしょう。

テキサス大の研究チームは、昨年9月に今回の研究を速報として発表した際に、「思考の『盗み見』を防ぐ方法」の研究成果も示しています。

文章を聞かせる時に、被験者たちに①動物の数を数える、②動物の名前を答える、③聞こえてくる文章とは全く別の内容を頭の中で想像するなど、AIが脳活動から文章を再現する場合に妨害となりそうな試みをしてもらいました。すると、聞きながら「イヌ、ネコ、サル......」などと動物の名前を口に出す方法が、もっともAIの文章再現の性能を下げることができることが分かりました。

「動物の名前を言うとなぜ効果があるのか」のメカニズムは不明ですが、不穏な近未来社会が到来した場合は、「もしも」の時のために覚えておいたほうがよいかもしれませんね。

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「利下げに前向きと確信」、次期FRB議長

ビジネス

米PPI、12月は前月比0.5%上昇 5カ月ぶりの

ワールド

FRBの利下げ見送りは失策、ウォーシュ氏は議長に適

ワールド

イラン外相「公正なら」米と協議も、防衛問題には難色
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story