コラム

「子供の頃から寝不足」「女子の方が休日に寝溜めする」日本人の睡眠傾向とリスク

2022年10月25日(火)11時20分

また、男女差を見ると、平日には差は見られませんが、女子のほうがより休日に寝溜めしている傾向が見られました。さらに、平日の起床時間は、学校があるために基本的に学齢や男女による差は少ないと考えられますが、高校生女子は男子や中学生までの女子よりも早起きする傾向がありました。これは「身だしなみにかける時間」が長くなるからと推測されています。

男女で必要な睡眠時間が違うことは、16年に英ラフバラー大睡眠研究センター所長のジム・ホーン教授らが行った調査など、多くの先行研究で示されています。ホーン教授は「睡眠不足と心理的疲労、抑うつ感、怒りなどとの関連がより強いのは女性で、女性は男性よりも長い睡眠時間が必要」と話しています。

平均睡眠時間増はテレワークの影響か

今回の広島大グループの研究では、子供でも睡眠不足や社会的時差ボケが精神の健康状態に関連するのか、それは男女差があるのかを検討しています。

「疲れやすい」「いらいらする」といった各質問に対し、「とても感じる」から「まったく感じない」までの4択で回答するアンケート調査では、睡眠不足や社会的時差ボケが大きい人ほど「疲れやすい、いらいらする、気分が落ち込む、昼間に眠くなる」といった精神的な不健康を訴える傾向がありました。さらに、この傾向は男女共に同じでしたが、女子のほうが睡眠不足や社会的時差ボケとの関連が強いことが示されました。

近年は、規則正しい睡眠習慣の重要性に対する理解が進み、ゲームやネットの過度な使用による子供の夜ふかしが健康や学業成績に影響することが懸念されています。この研究では子供の睡眠不足、特に女子の睡眠不足の悪影響が示唆されました。保護者を含めた睡眠教育で、生活リズムや規則正しい睡眠を早期に伝えることが大切でしょう。

先にも記述した21年のOECDの調査によると、先進国を中心とする33カ国の中で、日本の睡眠時間はもっとも短く、米国とは89分、中国とは99分の差がありました。

日本人の平均睡眠時間の推移は、総務省が1976年から5年ごとに行っている「社会生活基本調査」で見ることができます。2000年代に入ってから一貫して減少傾向でしたが、最新の令和3年の調査では10歳以上の約19万人の平均睡眠時間は7時間54分で、前回の7時間40分に対して初めて増加傾向に転じました。

ただし、調査では「テレワーク(在宅勤務)をしていた人はしていない人に比べ睡眠、趣味・娯楽などの時間が長い」という傾向も見られ、コロナ禍での生活様式の変化の影響が示唆されます。日本人の睡眠時間の現象に歯止めをかけるためには、コロナ後もテレワークが定着するのかなども課題になりそうです。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新

ワールド

ゼレンスキー氏「ぜい弱な和平合意に署名せず」、新年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story