コラム

解剖実習遺体からプリオン検出の意味、プリオン病の歴史とこれから

2022年06月21日(火)11時25分

日本のBSEの発生状況は、2001年9月に千葉県で発見されて以来、09年1月までに36頭の感染牛が見つかっています。これまでのところ、03年以降に出生した牛からは、BSEは確認されていません。

現在までに変異型クロイツフェルト・ヤコブ病を発症した日本人は1人いますが、英国、フランス、スペインに短期の渡航歴(合計で約1カ月間)のある男性でした。日本では過熱報道による犠牲者のほうが多く、BSEが発生したと報じられた畜産農家の経営者や、後にBSEだと判定された牛の目視検査を担当した獣医師など5人が自殺しました。

世界中で特定危険部位の除去が徹底された結果、1992年のピークには世界で約3万7000頭だったBSEの発生は、7頭(13年)まで激減しました。

想像以上に罹患者は多い?

BSEに起因するヒトのプリオン病が制圧された現在、獲得性のプリオン病の憂慮はなくなったのでしょうか。

日本では「医原性」のプリオン病が問題になったことがあります。患者の治療のために行われた医療行為が、新たな疾患であるプリオン病を引き起こしてしまった例です。

脳外科手術で用いられるヒト乾燥硬膜は、死体から採取された大脳を覆う一番外側の膜です。患者が外傷や開頭手術などで硬膜を損傷した場合に使われます。

日本では73年以来、医療用具としてドイツから輸入していましたが、移植した患者にクロイツフェルト・ヤコブ病が多発したことで、97年3月に回収の緊急命令が出されました。

この事件は、ドイツのB・ブラウン社製品「ライオデュラ」が、杜撰な製造方法のためにクロイツフェルト・ヤコブ病の病原体に汚染されていたことに起因しています。日本では30万人以上の患者が移植を受け、孤発性の500倍(100万人に500人)の確率で同病を発症しました。

今回の長崎大の事例で解剖遺体からのプリオン検出に使われた技術は、学生実習の安全性確保だけでなく、将来的には医療現場でも手術前や臓器提供前に利用してプリオン病の感染拡大防止に役立てられる可能性を秘めています。

2年間で検査した約80体の遺体の中に未診断のプリオン病を発見したということは、世の中のプリオン病の罹患者は想像以上に多いのかもしれません。医療関係者だけでなく医療技術の受け手となる全ての人々を守る技術として期待は高まります。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、カナダに国際橋の共同管理要求 「両岸所

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討 協議不調なら「

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story