コラム

犬猫マイクロチップ装着の3つの利点 他の動物、人間の埋め込み状況は?

2022年06月07日(火)11時25分

とはいえ、気性が荒い馬の特徴確認は危険を伴います。特にレース前は神経質になっているので、確認するために馬を止めると蹴ったり立ち上がったり、メンコ(覆面)の下を見ようとすると噛みついてきたりすることも少なくありません。マイクロチップの導入は、人や馬の怪我のリスクを軽減し、より簡便で確実な個体識別を目指して行われました。

イギリス、韓国、南アフリカなどでは、1999年の産駒からマイクロチップの埋め込みが導入されました。日本では2007年以降に国内で生まれた競走馬は、マイクロチップの埋め込みが義務化されています。

ちなみに、日本の国番号(392)と馬の動物番号(11)を有するISO規格のマイクロチップを装着された初めての馬は、2006年7月に埋め込まれたディープインパクトでした。フランスでは、2006年からすべての出走馬にマイクロチップ装着が義務付けられたため、この年の凱旋門賞に出場するための措置でした。

10万人以上がすでにマイクロチップ装着か

ここまで動物の例を見てきましたが、人間のマイクロチップの埋め込みは現在どのような状況でしょうか。

人間が最初にマイクロチップ装着を試みたのは1998年でした。英レディング大学のケヴィン・ウォリック教授は動物用のマイクロチップを自分自身に埋め込んで、世界的な話題になりました。

商業的に広まったのはここ10年内のことです。近年、データの書き換えが容易にできるNFCマイクロチップが登場して、クレジットカード代わりにキャッシュレスで買い物ができたり、国によっては交通系ICカードのように電車に乗れたりするようになり、用途と利便性が拡大したからです。

サンケイビズによると2018年9月の時点で、日本では約30人が自己責任でマイクロチップを埋め込んでいたと言います。同時期(18年5月)のAFP通信は、スウェーデンでは3000人以上がマイクロチップを埋め込んでいると報じています。現在は、世界で10万人以上がマイクロチップを装着していると予測されています。

マイクロチップはスマホや財布のように紛失する可能はなく、顔や指紋よりも安全性の高い認証手段だと考えられています。しかし、膨大な個人情報を常に身に付けている状態とも言え、セキュリティは万全か、利便のためにどこまでリスクを負えるのかという問題が残ります。

今回の「犬と猫のマイクロチップ義務化」を受けて、次は人間に対してマイクロチップの装着が強制されるのではと、懸念する声もあります。人に対して本人の承諾なしに行うことは、まずあり得ません。けれど、次世代技術をどこまで受け入れられるのかは、各々が先を見越して考えておいたほうがよいかもしれません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

衆院解散、各党幹部が意気込み語る 事実上の選挙戦ス

ビジネス

午後3時のドルは158円後半へ小幅高、日銀総裁会見

ビジネス

インド総合PMI、1月は59.5に上昇 需要拡大で

ビジネス

子ども1人に月10万円、消費税・インボイス廃止=参
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story