コラム

犬猫マイクロチップ装着の3つの利点 他の動物、人間の埋め込み状況は?

2022年06月07日(火)11時25分

とはいえ、気性が荒い馬の特徴確認は危険を伴います。特にレース前は神経質になっているので、確認するために馬を止めると蹴ったり立ち上がったり、メンコ(覆面)の下を見ようとすると噛みついてきたりすることも少なくありません。マイクロチップの導入は、人や馬の怪我のリスクを軽減し、より簡便で確実な個体識別を目指して行われました。

イギリス、韓国、南アフリカなどでは、1999年の産駒からマイクロチップの埋め込みが導入されました。日本では2007年以降に国内で生まれた競走馬は、マイクロチップの埋め込みが義務化されています。

ちなみに、日本の国番号(392)と馬の動物番号(11)を有するISO規格のマイクロチップを装着された初めての馬は、2006年7月に埋め込まれたディープインパクトでした。フランスでは、2006年からすべての出走馬にマイクロチップ装着が義務付けられたため、この年の凱旋門賞に出場するための措置でした。

10万人以上がすでにマイクロチップ装着か

ここまで動物の例を見てきましたが、人間のマイクロチップの埋め込みは現在どのような状況でしょうか。

人間が最初にマイクロチップ装着を試みたのは1998年でした。英レディング大学のケヴィン・ウォリック教授は動物用のマイクロチップを自分自身に埋め込んで、世界的な話題になりました。

商業的に広まったのはここ10年内のことです。近年、データの書き換えが容易にできるNFCマイクロチップが登場して、クレジットカード代わりにキャッシュレスで買い物ができたり、国によっては交通系ICカードのように電車に乗れたりするようになり、用途と利便性が拡大したからです。

サンケイビズによると2018年9月の時点で、日本では約30人が自己責任でマイクロチップを埋め込んでいたと言います。同時期(18年5月)のAFP通信は、スウェーデンでは3000人以上がマイクロチップを埋め込んでいると報じています。現在は、世界で10万人以上がマイクロチップを装着していると予測されています。

マイクロチップはスマホや財布のように紛失する可能はなく、顔や指紋よりも安全性の高い認証手段だと考えられています。しかし、膨大な個人情報を常に身に付けている状態とも言え、セキュリティは万全か、利便のためにどこまでリスクを負えるのかという問題が残ります。

今回の「犬と猫のマイクロチップ義務化」を受けて、次は人間に対してマイクロチップの装着が強制されるのではと、懸念する声もあります。人に対して本人の承諾なしに行うことは、まずあり得ません。けれど、次世代技術をどこまで受け入れられるのかは、各々が先を見越して考えておいたほうがよいかもしれません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

丸紅の時価総額が10兆円に、27年度末目標より早期

ビジネス

英BP、第4四半期利益は予想通り 事業評価損で自社

ビジネス

オーストラリア証取CEOが5月退任へ、理由は不明

ワールド

仏大統領、欧米対立再燃を警告 EUに改革促す
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story