コラム

犬猫マイクロチップ装着の3つの利点 他の動物、人間の埋め込み状況は?

2022年06月07日(火)11時25分

とはいえ、気性が荒い馬の特徴確認は危険を伴います。特にレース前は神経質になっているので、確認するために馬を止めると蹴ったり立ち上がったり、メンコ(覆面)の下を見ようとすると噛みついてきたりすることも少なくありません。マイクロチップの導入は、人や馬の怪我のリスクを軽減し、より簡便で確実な個体識別を目指して行われました。

イギリス、韓国、南アフリカなどでは、1999年の産駒からマイクロチップの埋め込みが導入されました。日本では2007年以降に国内で生まれた競走馬は、マイクロチップの埋め込みが義務化されています。

ちなみに、日本の国番号(392)と馬の動物番号(11)を有するISO規格のマイクロチップを装着された初めての馬は、2006年7月に埋め込まれたディープインパクトでした。フランスでは、2006年からすべての出走馬にマイクロチップ装着が義務付けられたため、この年の凱旋門賞に出場するための措置でした。

10万人以上がすでにマイクロチップ装着か

ここまで動物の例を見てきましたが、人間のマイクロチップの埋め込みは現在どのような状況でしょうか。

人間が最初にマイクロチップ装着を試みたのは1998年でした。英レディング大学のケヴィン・ウォリック教授は動物用のマイクロチップを自分自身に埋め込んで、世界的な話題になりました。

商業的に広まったのはここ10年内のことです。近年、データの書き換えが容易にできるNFCマイクロチップが登場して、クレジットカード代わりにキャッシュレスで買い物ができたり、国によっては交通系ICカードのように電車に乗れたりするようになり、用途と利便性が拡大したからです。

サンケイビズによると2018年9月の時点で、日本では約30人が自己責任でマイクロチップを埋め込んでいたと言います。同時期(18年5月)のAFP通信は、スウェーデンでは3000人以上がマイクロチップを埋め込んでいると報じています。現在は、世界で10万人以上がマイクロチップを装着していると予測されています。

マイクロチップはスマホや財布のように紛失する可能はなく、顔や指紋よりも安全性の高い認証手段だと考えられています。しかし、膨大な個人情報を常に身に付けている状態とも言え、セキュリティは万全か、利便のためにどこまでリスクを負えるのかという問題が残ります。

今回の「犬と猫のマイクロチップ義務化」を受けて、次は人間に対してマイクロチップの装着が強制されるのではと、懸念する声もあります。人に対して本人の承諾なしに行うことは、まずあり得ません。けれど、次世代技術をどこまで受け入れられるのかは、各々が先を見越して考えておいたほうがよいかもしれません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト/博士(理学)・獣医師。東京生まれ。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第 24 回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求 米関
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story