最新記事

航空機

離陸直後の飛行機から火花！それでも危険飛行を続けた理由とは

Shocking Video Shows Sparks Shooting From Plane Moments After Takeoff

2022年9月26日（月）15時15分
サラ・サントラ

ユナイテッド航空ボーイング777型機（イメージ。2015年、サンフランシスコ）Louis Nastro-REUTERS

＜離陸直後のユナイテッド航空機から派手に火花が飛ぶ場面を空港の係員が撮影。その驚くべき光景が、SNSで話題になり拡散されている＞

ニュージャージー州ニューアークの空港で、離陸したばかりのユナイテッド航空の機体後部から火花が散る様子を撮影した動画が拡散されている。

ムルタラ・ムバケが撮影したこの動画は 9月22日にインスタグラムに投稿され、すでに13万回近く再生された。視聴者からは火花は「機械的な問題」によって引き起こされたのだろうというコメントがいくつか寄せられている。

【動画】盛大に火花を散らしながら飛ぶユナイテッド機

ローカル局ニュース12ウエストチェスターによれば、ユナイテッド航空は声明で、同機が離陸直後にメカトラブルを起こしたことを確認。「初期保守検査」で「油圧ポンプの問題」が指摘されたと付け加えた。さらに、同機は搭載されていた燃料を燃やした後、安全に緊急着陸したと説明した。

なぜ直ちに着陸しなかったんか。2020年1月、USAトゥデイに寄稿した記事のなかでU.S.エアウェイズの元パイロット、ジョン・コックスは、航空機は「最大着陸重量（機体が損傷なく着陸時の激しい衝撃に耐えることができる限界値）よりも重い状態で空港を出発することが頻繁にある」と述べている。

【動画】火を吹くエンジン、横向いた車輪......危険な緊急着陸

緊急着陸の条件

「通常の飛行では、着陸までに機体の重さが最大着陸重量の数値を下回るように燃料を消費する計画を立てる」と、コックスは述べた。「だが航空機が技術的な問題や乗客の健康上の問題に遭遇し、離陸からそれほど時間が経っていない段階で緊急着陸する必要が生じると、重量を最大値以下にするだけの燃料を消費することができない」。

コックスによると、重量オーバーの状態で着陸の必要が生じた場合、パイロットには3つの選択肢がある。「最大着陸重量まで燃料を燃やす」ために飛行を続けるか、重量オーバーのまま飛行機を着陸させるか、あるいは燃料を捨てるか、だ。

「どの選択肢が適切かは、状況しだいだ」と、コックスは言う。

例えば2018年、あるパイロットは乗客が「命に関わる健康上の問題で倒れた」ため、緊急着陸ができるように空中で約15キロの燃料を投棄した。2019年には、ジェットブルーのパイロットが、飛行機が雷に打たれたため、重量オーバーのまま着陸を余儀なくされた。そして2020年1月には、緊急着陸をせざるをえなくなった航空機が、小学校の上にジェット燃料を投棄した。

NBCシカゴによると、ユナイテッド航空のパイロットは燃料を燃やすことを選択し、緊急着陸する前に90分間大西洋上を周回したという。

次のページ「現実なのか？」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判　国際社会は強
2026.02.10

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任　ＥＣＢ理事会のハト派
2026.02.10

ワールド

イラン原子力長官、ウラン濃縮度引き下げ検討も　制裁
2026.02.10

ワールド

英首相、辞任要求にも続投示唆　任命問題で政権基盤揺
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中