最新記事

航空機

離陸直後の飛行機から火花!それでも危険飛行を続けた理由とは

Shocking Video Shows Sparks Shooting From Plane Moments After Takeoff

2022年9月26日(月)15時15分
サラ・サントラ

ユナイテッド航空ボーイング777型機(イメージ。2015年、サンフランシスコ)Louis Nastro-REUTERS

<離陸直後のユナイテッド航空機から派手に火花が飛ぶ場面を空港の係員が撮影。その驚くべき光景が、SNSで話題になり拡散されている>

ニュージャージー州ニューアークの空港で、離陸したばかりのユナイテッド航空の機体後部から火花が散る様子を撮影した動画が拡散されている。

ムルタラ・ムバケが撮影したこの動画は 9月22日にインスタグラムに投稿され、すでに13万回近く再生された。視聴者からは火花は「機械的な問題」によって引き起こされたのだろうというコメントがいくつか寄せられている。

【動画】盛大に火花を散らしながら飛ぶユナイテッド機

ローカル局ニュース12ウエストチェスターによれば、ユナイテッド航空は声明で、同機が離陸直後にメカトラブルを起こしたことを確認。「初期保守検査」で「油圧ポンプの問題」が指摘されたと付け加えた。さらに、同機は搭載されていた燃料を燃やした後、安全に緊急着陸したと説明した。

なぜ直ちに着陸しなかったんか。2020年1月、USAトゥデイに寄稿した記事のなかでU.S.エアウェイズの元パイロット、ジョン・コックスは、航空機は「最大着陸重量(機体が損傷なく着陸時の激しい衝撃に耐えることができる限界値)よりも重い状態で空港を出発することが頻繁にある」と述べている。

【動画】火を吹くエンジン、横向いた車輪......危険な緊急着陸

緊急着陸の条件

「通常の飛行では、着陸までに機体の重さが最大着陸重量の数値を下回るように燃料を消費する計画を立てる」と、コックスは述べた。「だが航空機が技術的な問題や乗客の健康上の問題に遭遇し、離陸からそれほど時間が経っていない段階で緊急着陸する必要が生じると、重量を最大値以下にするだけの燃料を消費することができない」。

コックスによると、重量オーバーの状態で着陸の必要が生じた場合、パイロットには3つの選択肢がある。「最大着陸重量まで燃料を燃やす」ために飛行を続けるか、重量オーバーのまま飛行機を着陸させるか、あるいは燃料を捨てるか、だ。

「どの選択肢が適切かは、状況しだいだ」と、コックスは言う。

例えば2018年、あるパイロットは乗客が「命に関わる健康上の問題で倒れた」ため、緊急着陸ができるように空中で約15キロの燃料を投棄した。2019年には、ジェットブルーのパイロットが、飛行機が雷に打たれたため、重量オーバーのまま着陸を余儀なくされた。そして2020年1月には、緊急着陸をせざるをえなくなった航空機が、小学校の上にジェット燃料を投棄した。

NBCシカゴによると、ユナイテッド航空のパイロットは燃料を燃やすことを選択し、緊急着陸する前に90分間大西洋上を周回したという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明

ビジネス

アングル:インドへの高級ブランド進出、実店舗スペー

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中