最新記事

神経生物学

「女性は男性よりも思いやりがある」は、ホント？ウソ？　神経生物学の研究

2017年10月13日（金）19時45分
松岡由希子

FredFroese-iStock

＜スイス・チューリッヒ大学の研究プロジェクトは、神経生物学の観点から「女性は男性よりも思いやりがある」ことを検証した＞

"女性は、男性よりも思いやりがある"──スイス・チューリッヒ大学の研究プロジェクトは、利他的行動と利己的行動における男女の脳の働きの違いに着目し、神経生物学の観点からこの説を裏付ける研究論文をオンラインジャーナル「Nature Human Behavior」で発表した。

これによると、女性は、男性よりも、利他的行動に対して、脳内の報酬系（欲求が満たされるとわかると活性化して快の感覚を与える神経系）がより強く働くことが明らかになったという。

ドーパミンの作用を人為的に制御して検証

この研究プロジェクトでは、ヒトの意思決定をつかさどる脳内の線条体において、報酬系の働きに重要な役割を果たす神経伝達物質ドーパミンの作用を人為的に制御し、利他的行動と利己的行動の選択にどのような影響を及ぼすかを検証した。

具体的には、女性27名と男性28名を対象に、ドーパミンの作用を阻害するアミスルプリドと、この薬に似せた偽薬を摂取させ、それぞれの場合において、プロジェクトが用意したお金を独占するか、他者に分け与えるかのいずれかを選択させた。

その結果、偽薬を摂取させ、ドーパミンを通常と同様に作用させた場合、お金を他者に分け与えることを選択した割合は、女性が51％であったのに対し、男性は40％にとどまった。

一方、アミスルプリドによってドーパミンの作用を阻害した場合、お金を他者に分け与えることを選んだ割合は、女性が45％、男性は44％とほぼ同等で、むしろ、男性は、ドーパミンの作用を阻害すると、わずかながら利他的な行動を選びやすい傾向にあることが示された。

文化的・社会的な期待の違いに起因する

この研究結果が示した男女の脳の働きの違いが、先天的なものなのか、どのような要因によるものなのかは、明らかになっていない。

とりわけ、報酬系の働きは、ヒトの学習と密接につながっているとみられている。たとえば、女の子が、利他的な行動を褒められると、利己的に振る舞うよりも他者を助けることによって褒められることを期待するようになり、このような学習プロセスによって、女性は、利他的行動に対して報酬系がより強く働くようになっているとも考えられるわけだ。

この研究論文の筆頭著者であるAlexander Soutschekは「この実験結果で示された男女の違いは、男性と女性が置かれている文化的・社会的な期待の違いに起因するものと考えられる」と考察している。

この研究プロジェクトのように、社会的な行動や意思決定の背景をヒトの神経系の構造や働きなどから研究しようとする試みは、ヒトの遺伝子と文化的・社会的な期待などとの相互作用を解明するうえでも役立ちそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議＝
2025.03.07

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に
2025.03.07

ビジネス

ＦＲＢ、夏まで忍耐必要も　米経済に不透明感＝アトラ
2025.03.07

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能＝国防
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中