最新記事

北朝鮮

北の最高指導者が暗殺されない理由

2017年7月21日（金）18時00分
アダム・ロンズリー（ジャーナリスト）

米軍特殊部隊は9.11同時多発テロ以降、その手の奇襲攻撃をパキスタンやソマリアやリビアで何度も実施し、逃走中のテロ組織幹部を拘束・殺害してきた。だが、重武装の国家を相手に同じことをやろうとしても勝算はかなり低い。「映画の題材にはいいだろうが、現実には一筋縄ではいかない」と、マクスウェルは言う。

最も現実的なのは、アメリカか韓国が集中砲火を浴びせることかもしれない。昨年9月、北朝鮮による核実験を受けて、韓国は「大量反撃報復」計画を発表。核攻撃の兆候があれば金正恩ら指導部に関係のある区域を弾道ミサイルや巡航ミサイルで壊滅させる構えだ。その4年前には巡航ミサイル「玄武3」などの公開試験を実施。平壌の錦繍山記念宮殿を模した標的にミサイルをぶち込んだ。

しかし指導者のいる場所にたどり着くための情報がなければ、ミサイルも特殊部隊も無意味だ。北朝鮮のような手ごわい標的について、その手の機密情報を入手しようとするのは無謀とも思えるが、韓国側は強気だと、ミドルベリー国際大学院東アジア不拡散プログラムのディレクターであるジェフリー・ルイスは言う。

「本当の意味で成功したためしはないのに、軍や政治の指導者は指導者暗殺作戦に引き寄せられる」

似たような例としてルイスは03年のアメリカによるイラク侵攻を挙げる。米軍は当時スパイからの情報を基に、バンカーバスター（地中貫通爆弾）と巡航ミサイルを搭載したステルス機をサダム・フセインが潜伏していると思われる場所に派遣した。しかし実際には独裁者の姿も幹部用の塹壕も見当たらず、フセインが拘束されたのはそれから8カ月後だった。

仮にアメリカか韓国が金正恩に対する先制攻撃に成功したとしても、北朝鮮は通常兵器を使って韓国と在韓米軍（2万5000人）に壊滅的な打撃を与えることができる。金の死後、北朝鮮人民軍が武装解除に応じるかどうかも定かではない。マティス国防長官はアメリカが北朝鮮との戦争に勝ったとしても「人命被害は朝鮮戦争以降最も深刻になる」はずだと語った。

金正恩が死んでも北朝鮮の問題は終わりはしない。金一族が代々受け継いできたのは政権だけではないからだ。北朝鮮の「王家」は数十年に及ぶ暴政と国民の窮乏という形で北朝鮮社会に深く根を下ろしてきた。

国が今後の紛争の痛手からすぐに立ち直り、よりよい社会を築ける見込みは薄い。結局、北朝鮮の人々は金一族の最後の1人が権力の座を追われた後も、長い間、最高指導者たちの亡霊に苦しめられることになるだろう。

金一族最後の1人の抹殺作戦が血なまぐさいものになるのは必至。だが本当に大変なのはそれからかもしれない。

From Foreign Policy Magazine

[2017年7月18日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中