最新記事

サイエンス

身体が不自由な患者の頭をドナーの身体に移植する「頭部移植」が現実に?

2017年6月15日(木)19時31分
ハンナ・オズボーン

頭部移植の理論的な仕組みを解説するイギリスのテレビ局 itvNEWS/YOUTUBE

<多くの医者に「死んだほうがまし」ともいわれる手術が、人間に迫る>

人間の患者で世界初の「頭部移植」を計画しているチームがラットを使って切断した脊髄を修復させる実験に「成功」。神経再結合の原理を実証できたとして、この手法が「あらゆる動物に有効」なことを示そうとしている。

イタリア人神経外科医セルジオ・カナベーロが人間で初の頭部移植手術をすると宣言したのは2015年。身体が不自由な人の頭を、ドナーの身体に移植して動けるようにするという悪趣味なSFのような話だが、今年中に行う予定で準備を進めている。

カナベーロは本誌の取材に応え、「ジェミニ」と名づけた神経結合方法をラットに試したところ、ラットは動けるようになり、拒絶反応も起きなかったと語った。

【参考記事】ラットの頭部移植に成功 年末には人間で?

最新の研究結果は学術誌「CNS Neuroscience and Therapeutics」で発表される。中国ハルビン医科大学の任曉平(レン・シアオピン)率いる外科チームが15頭のラットの脊髄を切断。うち9頭にジェミニを施し、残りは対照群とした。

チームはポリエチレングリコール(PEG)を用いて切断により損傷した脊髄神経を再結合させた。まずラットの脊髄を切断し、アドレナリンを加えて冷却した生理食塩水で止血。その後、9頭はPEGで切断面を接着し、術後3日間抗生物質を与えた。

【参考記事】ペニス移植成功で救われる人々

1頭を除き、すべてのラットが術後1カ月間生存できた。PEGの処置を受けたグループは運動機能が「着実に」回復、術後28日目までに歩行能力を取り戻し、2頭は「ほぼ正常」と呼べる状態まで回復した。

身体機能もかなり元通り?

「この研究で切断された脊髄は『再結合』でき、行動回復も伴うことを確認できた。これまでにマウスで行った一連の実験と今回の実験で、マウスとラットの回復ペースも明らかになった。マウスが1週間かかるところ、ラットは2週間かかる」と、チームは報告している。成功のカギは執刀医の手際で、損傷を最小限に抑えるよう神経の束をスパッと「鋭く切断する」技術が求められるという。

だが人間への応用は本当に可能なのか。「ここで論じた手法を人間の患者に応用する場合、神経の再結合レベルを評価できる走査技術が役立つだろう。この評価は臨床的回復と直接的に関連付けられる」と、カナベーロは言う。

結論として、この手法で脊髄損傷による身体機能の低下を「かなりの程度」元に戻せる可能性があると、チームは述べている。

【参考記事】プラスチック製「人工子宮」でヒツジの赤ちゃんが正常に発育

カナベーロは本誌に対し、「ラットを使った対照実験でジェミニの有効性を実証できた」と語った。これにより「小規模の原理実証研究」が「基礎的な進歩」をもたらすことが分かったという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

全国コアCPI、11月は+3.0%で伸び横ばい エ

ワールド

NY証取など、24・26日の取引時間に変更なし 連

ビジネス

米ナイキ、9─11月決算が予想上回る 利益率低下で

ワールド

フィンランド右派政党、「つり目」ポーズ投稿議員に厳
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 2
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 8
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    円安と円高、日本経済に有利なのはどっち?
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中