最新記事

検証

3秒ルールは「アリ」、食べ物によっては30分放置もOK

2017年3月22日(水)16時00分
松丸さとみ

「3秒以内はセーフ!」 Pliene-iStock

食べ物を床に落として「3秒以内に拾えば食べても大丈夫!」という「3秒ルール」を適用したこと、ないだろうか? 食べ物を床に落として果たしてどれだけのバクテリアが食べ物に付くかを真面目に調べた科学者が、「3秒ルールはアリ」と結論付けた。

87%の人が床に落ちた食べ物を食べた経験あり

なんの根拠があるのか分からないこの「3秒ルール」、秒数の違いはあれど、実は世界各地に似たようなルールが存在する。英語圏では「5秒ルール」が一般的だ。

デイリー・メールが報じた、英国バーミンガムにあるアストン大学のアントニー・ヒルトン教授が500人を対象に行なった調査によると、87%の人が床に落ちた食べ物を食べたことがあると答えた。また、5秒ルールを適用しているのは女性の方が多いということが分かった。

ヒルトン教授はこの5秒ルールの有効性を科学的に検証しようと、さまざまな種類の床にさまざまな種類の食べ物を落として実験。その結果を、バーミンガムで若者向けに行われた科学、技術、工学、数学のイベント「ザ・ビッグ・バン・フェア」で発表した。

【参考記事】職場でハイヒール強要は違法にすべき? 英国下院で審議へ

柔らかい食べ物は急いで拾おう

インディペンデントが伝えたヒルトン教授の説明によると、床の表面素材、落とした食べ物の種類、食べ物が床に落ちていた時間が、食べ物にどれだけバクテリアが移るかに影響することが分かったという。

ヒルトン教授は、「目に見えて埃にまみれてしまったら食べるべきではないが、明らかにバイ菌に汚染されていなければ、室内の床に数秒落ちたくらいでは、食べ物に有害なバクテリアが付く可能性は低いということが科学で示された」とインディペンデントに語った。

また、BBCのラジオ番組に出演したヒルトン教授は、1000万個のバクテリアの中に、トーストを落とした実験について説明。床から3秒で拾い上げた時は25〜30個のバクテリアが付いたが、30秒で拾い上げても、それ以上のバクテリアが付くことはなかったという。

ただし、だからと言って何でもそうであるわけではなく、調理済みのパスタを落とした場合、トーストと比べ10倍のバクテリアが付いた。これはパスタの粘性が原因で、30秒後に拾った場合はバクテリアの数はさらに10倍になっており、柔らかい食べ物の場合、床に放置された時間が長ければ長い方がバクテリアの数も増えたという。

また床の種類では、バクテリアが移る可能性が1番低いのはカーペットで、ラミネート加工された床やタイルの方が、リスクが大きかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

春闘満額回答相次ぐ、トヨタ5年連続 全体の賃上げ率

ビジネス

トヨタの25年春闘、5年連続で満額回答 賃金・賞与

ビジネス

トヨタ・日立など満額回答、日産は要求下回る=25年

ワールド

米政権、司法省の公職汚職捜査部門で大幅な人員削減検
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 3
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「腸の不調」の原因とは?
  • 4
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 5
    スイスで「駅弁」が完売! 欧州で日常になった日本食、…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    企業も働き手も幸せに...「期待以上のマッチング」を…
  • 9
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 10
    トランプ=マスク独裁は許さない── 米政界左派の重鎮…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 4
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中