最新記事

科学

3万年前の巨大ウイルスが人類を襲う？

シベリアの永久凍土に封印されていたウイルスが地球温暖化や開発によって息を吹き返す恐れも

2014年3月6日（木）16時22分
デービッド・トリフノフ

迫る危機　シベリアの永久凍土はすでに解けはじている　Dmitry Solovyov-Reuters

　シベリアの永久凍土層の奥深くで３万年以上眠っていたウイルスの蘇生に成功した──３月３日、フランスの研究チームが米国科学アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）にそんな発見を発表した。「ピソウイルス・シベリクム」と命名されたこのウイルスは非常に「巨大」で、電子顕微鏡を使わなくても光学顕微鏡で見ることができるという。

　ハリウッドのＢ級映画なら、この巨大ウイルスが増殖して人類を危機に陥れるところだが、その心配は杞憂のようだ。研究チームによれば、このウイルスは単細胞である特定のアメーバにしか感染せず、人体には無害らしい──少なくとも今のところは。

　不思議なのは、何万年もの間、永久凍土の下で眠っていたウイルスが、なぜ今になって大胆にも姿を現したのかということだ。その答えは、どうやら気候変動による凍土の融解あるようだ。そして冗談抜きで、こうした未知の病原体が将来、人間界に恐ろしい病気をまき散らす可能性は否定できない。

「太古の昔のウイルスが蘇生したのだから、地球温暖化や北極圏の開発によって永久凍土が解ける事態になれば、将来的に人類や動物の健康にとって脅威となるかもしれない」と、研究チームを率いた仏エクス・マルセイユ大学のジャンミシェル・クラベリは指摘する。

　発見されたウイルスが通常のウイルスと多くの点で異なることも、このニュースが世界的な注目を集める一因だ。通常のインフルエンザウイルスは13個の遺伝子をもち、直径は約100ナノメートル。一方、クラベリらが最近相次いで発見している巨大ウイルスは数100個の遺伝子をもち、大きさもインフルエンザウイルスの１０００倍ほどだという。

　今すぐ、こうしたウイルスが目覚めて人類に襲いかかる恐れがあるわけではない。だがクラベリは、今回の発見が人類などへの脅威となる重大な発見の予兆かもしれないと警告している。乱開発によって永久凍土が解けはじめれば、その奥に閉じ込められていた天然痘のような恐ろしい病気が蘇る可能性もあるというのだ。

「天然痘ウイルスは地球上から根絶されたわけではなく、地表から消えただけだったのかもしれない」と、クラベリはＢＢＣに語っている。「今後、天然痘が再び現代人に襲いかかる可能性が浮上してきた」

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微＝米セントルイ
2026.02.21

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法
2026.02.21

ビジネス

ＦＲＢ政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想＝ダラ
2026.02.21

ビジネス

米国株式市場＝反発、大型株けん引　トランプ関税違法
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中