最新記事

百科事典

「ブリタニカと知識人」蜜月の終わり

２４４年の歴史に幕を下ろし、書籍版から電子版に全面移行すると決めたブリタニカだが

2012年3月15日（木）16時38分
マイケル・ゴールドファーブ

時代遅れ？　無料のウィキペディアに対抗しながら高い教養レベルを保てるのか　Lucas Jackson-Reuters

　ブリタニカ百科事典全32巻セットが発売されたのは一昨年のこと。その最後の１セットが店頭で売り切れたとき、２４４年に及ぶブリタニカの歴史に幕が下ろされることになる。

　米エンサイクロペディア・ブリタニカ社は13日、書籍版ブリタニカ百科事典（英語版）の出版を打ち切ると発表した。理由は簡単だ。ネットの普及で、もはや紙の書籍は不要となりつつある――いや、この際だからはっきり言おう。ブリタニカはオンライン百科事典のウィキペディアに敗れたのだ。「ブリタニカ」なる百科事典がなぜシカゴにある同社から発売されることになったのかを調べるとき、たいていの人が使うのはウィキペディア。検索した結果、判明したその歴史はざっとこんな感じだ。

　ブリタニカ百科事典の初版は１７６８年、スコットランドのエジンバラで発行された。哲学者のアダム・スミスやデービッド・ヒュームといった知識人が主導するスコットランド啓蒙主義が英語圏の知識人の間で大きな権勢を奮っていた頃だ。

　19世紀から20世紀へと時代が移り変わるころ、ブリタニカ百科事典の版権は経営難に落ちいたスコットランドの出版社からアメリカの起業家の手に移った。その後、シカゴの百貨店大手でカタログ通信販売で知られるシアーズ・ローバック社が買収し、１９６０年代に哲学者モーティマー・アドラーがブリタニカ百科事典15版の編集長に就任。96年、スイスの実業家ヤコブ・サフラが版権を買収した。

デジタル版は生き残れるのか？

　これだけ無料の情報がこれだけ氾濫する世界で、１セット＝１３９５ドル（約11万７０００円）という書籍には手を出しにくい。ブリタニカは今後、電子版に全面的に移行する。ホルへ・カウス社長は、ブリタニカ百科事典の重要性についてこう語る。「この百科事典が時代に即して息づいているのは、編集作業を通じて学術的な知識をできるだけ多くの人々の知的欲求に応える形にしているからだ」

　それはネット上ならもっと手早くできる。ネットなら紙を使わないから環境にも優しい。出版社としては、経費の節減や新たな利益開拓にもつなげることができる。

　電子書籍端末キンドルにフルセットをダウンロードして、本当にそれを使いこなす人がどれだけいるかは疑問だが。
　
　
（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03

ワールド

「影の船団」に偽造保険証書発行、ノルウェー金融当局
2025.04.03

ワールド

焦点：対日「相互関税」24％、ＥＵ超えに政府困惑　
2025.04.03

ワールド

ＯＰＥＣプラス8カ国、カザフの超過生産巡り協議へ 
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中