最新記事

育児

ホルモン減少で男たちがイクメンに?

父親になるとテストステロンが減少するという研究結果の勘違い

2011年11月25日(金)14時26分
ウィリアム・サレタン

社会の変化 子育てを頑張り、楽しむ男性が増えてきた

 男は狩りに出て、戦い、女を求め続けるもの。子育ては家にいる女の仕事だ──私たちは長年、男と女はそれぞれの役割を果たすべく進化してきたと教えられてきた。だが最近は違う説が唱えられ始めている。男だって女と同じように子育てができるようにつくられている、と。

 この新説の根拠とされているのが、米国科学アカデミー紀要(PNAS)に先月掲載された論文だ。フィリピンの21〜26歳の男性を対象にした調査で、父親になると男性ホルモンのテストステロンの量が4年間で30%減少するという研究結果が出た。同年代の子供のいない男性に比べて、2倍以上の減少だ。

 乳児のいる男性の場合は特に減少が顕著だった。また子供の世話を1日に3時間以上している男性は、育児に関与しない男性よりテストステロンが20%少なかった。

 この結果を受けて「政治的に正しい」さまざまな解釈が報じられているが、そこには4つの勘違いがある。

1)「男性はテストステロン減少で子育てに開眼する」

 英国プレス協会はこう報じたが、同研究で調べたのはホルモンの量だけ。育児に対する意識については何も調べていない。

2)「男性は生物学的に子育てを手伝うようにできている」

 論文の執筆者はプレス向けにそう発表したが、研究で証明されたのは、子供が生まれた後にテストステロンが減るということだけ。減少を説明できる生物学的な理由は、子育て以外にもいくつか考えられる。

■健康のため──テストステロンは心臓病や癌と関係があるといわれる。だから性欲を高めるテストステロンで父親になるという目標さえ達成されれば、量が減るのは自然の理にかなっているかもしれない。

■リスクの高い行動を減らすため──テストステロンが減少すれば、薬物乱用など子供に悪い影響を与えたり、子供を危険にさらす行動も抑制されるだろう。炎天下で窓を締め切った車に子供を放置したら大変だ。

■攻撃性を減らすため──子育てを手伝うかどうか以前の問題として、子供を殺したり妊娠中の妻を殴っては元も子もない。

3)「父親になると浮気しにくくなる」

 英デイリー・メール紙はこう解釈したが、これまた今回の研究では浮気調査は一切行われていないし、論文にもそんなことは書かれてない。

4)「父親になると性欲が減退し、子供に集中できるようになる」

 英ミラー紙はこう書いたが、でたらめだ。テストステロン量と性欲は関係するという説もあるが、常に正比例するというわけではない。「この程度の減少で性欲に影響があるかどうかは明らかではない」と、論文の執筆者は通信社ブルームバーグの取材に対して答えている。第一、父親になってテストステロンが減少しても、もう子供をつくれなくなるわけではない。

 テストステロンはさまざまな要素と絡み合っている。子供が生まれた後にその量が減っても、それはただ父親になるという環境の変化に適応するのを助けているだけなのかもしれない。テストステロンの減少がなぜどのように起こるのか、研究は始まったばかりだ。

 男性が昔より育児に前向きになったのはテストステロンの減少というより、経済や文化の変化と関係しているだろう。女性の社会的地位の向上に、共働き夫婦の増加。当然のごとく、男性にも家事の負担が求められ、浮気も容認されにくくなった。

 こうした社会の変化に伴い、より家庭的で平等主義的な「男らしさ」の定義が求められている。今回の研究結果も、そんな新定義の普及に利用されたといえそうだ。

© 2011 WashingtonPost.Newsweek Interactive Co. LLC

[2011年11月 2日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゲイツ財団、エプスタイン氏への金銭支払い否定 職員

ワールド

米下院、カナダ関税撤廃決議案を可決 トランプ氏に異

ワールド

カナダ学校銃撃、容疑者は元生徒の18歳女 警察が身

ワールド

中国、英アストラゼネカ元幹部を起訴 24年に当局が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中