最新記事

戦争

帰還後に自殺する若き米兵の叫び

2012年8月7日(火)17時11分
アンソニー・スウォフォード(作家)

 なぜ若い元兵士の自殺がこんなに多いのか。

 92年、私は「彼ら」の1人になりかけた。海兵隊に4年いて、湾岸戦争のときはクウェートで戦闘に参加した。除隊して戦場での高揚感や強い連帯感が過去のものとなり、孤立感や孤独感にさいなまれて死にたくなる気持ちが、私には分かる。

 私は大学に入ったものの、いつも周囲に警戒の目を光らせていた。仕事は人と接する必要がほとんどない倉庫で、夕方からの勤務を選んだ。やがて作家になったが(やはり人と接する機会が少ない仕事だ)、トラウマのない生活が送れるようになるまでには20年近くかかった。

 退役軍人省と軍は、戦場で人を殺すことが兵士の心や社会性にダメージを与え、自殺の引き金になり得ることを認めたがらない。だがアフガニスタンとイラクからの帰還兵に自殺者が多く、それが大きな懸念事項であることは否定できない。

 少し前までは、軍での厳しい訓練や規律には自殺を防ぐ効果があると考えられていた。退役軍人省デンバー支部(コロラド州)で自殺問題を研究するピーター・グティエレズは、2回以上の戦地派遣とその間隔の短さが「自殺リスクを高めるとは言い切れないが、何らかの影響があることは否定できない」と言う。「軍事訓練にはもはや十分な自殺防止効果がないのかもしれない。ただしそれを裏付けるデータはない」

「証拠がない」は研究者や現場の人間の決まり文句だ。だが未熟な青年たちに人の殺し方を教えて何度か戦場に送り込めば、帰還するときには別人になっていてもおかしくない。彼らは武器や暴力を使って問題を解決することが100%許されると思うようになっている。

 軍の医療関係者の多くが口を閉ざすなか、率直に話してくれた医師が2人いた。1人はベトナム戦争時代から帰還兵を診てきたジョナサン・シェイ医師。シェイは、現代の兵士は戦場に2回以上送られることで、道徳観念にダメージを受けると言う。

無視される帰還兵の存在

 戦場で失敗をしたり、上官から適切な指示が与えられなかったりすると、兵士は戦場の強烈なストレスに対処するため、仲間への信頼や善悪の観念を捨てる。連続的な派遣でそれが繰り返されると、その心理状態は一種の癖になる。だから平和な生活に戻っても、異常に警戒心が強く、誰も信用しない。そして生きていくのがつらくなる。

 一方、スタンフォード大学ストレス保健センターのデービッド・スピーゲル医師は、政府のせいで国民が戦争の現実に対して無知になったと語る。「帰還した兵士たちは、自分が理解されていないと感じている」

 外国で戦死した兵士の棺は、デラウェア州のドーバー空軍基地経由で故郷に運ばれる。だがブッシュ政権は、基地に到着した棺の写真公開を禁じた。そうなると国民はこうした写真を目にする機会さえないから、戦死者や戦争について考えるきっかけを1つ失うことになる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スペインに緊急事態宣言、大規模停電で 原因特定でき

ワールド

ロシア、5月8から3日間の停戦を宣言 ウクライナ懐

ワールド

パキスタン国防相「インドによる侵攻差し迫る」、 カ

ワールド

BRICS外相会合、トランプ関税の対応協議 共同声
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    体を治癒させる「カーニボア(肉食)ダイエット」と…
  • 8
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    【クイズ】米俳優が激白した、バットマンを演じる上…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 8
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 4
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中