最新記事

米保守派

マスターベーション反対運動の嘘

自慰行為が子作りを妨げるなんて誰が言った? 科学的には、むしろ「精子の健康増進術」と認められている

2010年10月8日(金)17時22分
シャロン・ベグリー(サイエンス担当)

自己矛盾 デラウェア州の共和党上院議員候補オドネルが参加していた自慰反対運動は「家族の価値」も脅かす Jonathan Ernst

 急進保守派の市民運動ティーパーティーの支持を受け、米上院選へ立候補している政治コメンテーターのクリスティン・オドネル(共和党)。「性、ジェンダーおよび生殖のためのキンゼイ研究所」の所長に立候補している訳ではないのだから、彼女のセックス、特にマスターベーションに関する意見に目くじらを立てる必要はないのかもしれない。しかし、捨て置くには弊害が大きすぎる。何しろこれは、種の存亡にも関わる問題なのだから。

 90年代半ば、オドネルはマスターベーションの反対運動に加わっていた。生殖器を「もて遊ぶ」もので、子作りを阻害する要因になる、と。しかし事実は反対だ。ゾウからネズミ、人類まで、その観察を通じてマスターベーションは健康な赤ちゃんを沢山作る素晴らしい方法であることがわかっている。保守派のように「家族の価値」を強調する人々なら、彼女の主張を放っておけないはずだ。

 この問題についての科学的原則ははっきりしている。動物界である行動が共通して見られれば、生物学者はそれが「適応的機能」ではないかと疑う。つまり、その行動を身につけた動物の方がそうでない動物よりも生き残る確率が高く、より多くの子孫を残すということだ。結果として、その行動の遺伝子は種全体が共有するまで広がっていく。ほとんどすべての動物に共通して見られる自慰行為にも、これは当てはまる。

「サルを叩く」「ヘビを操る」など自慰行為を表現する英語の多くが動物に関係していることも、現実を反映している。ニホンザルをはじめチンパンジー、ゾウ、イヌ、ネコ、ウマ、ライオン、セイウチなどで自慰行為は観察されている。

 では自慰行為の適応的機能とは? 動物が適者生存の競争を勝ち抜くことに自慰行為はどう寄与するのか? 幸いなことに科学者はこれについて熟慮を重ねてきた。

 4つの基本理論があり、それぞれについて最低1種類の動物の実証例がある(ただし、マスターベーションは適応的機能ではなく、単なる性的興奮の副産物であるという説は入れていない。性的興奮はまさに適応的機能だからだ)。

自慰行為を正当化する4つの根拠

1)マスターベーションは古くなったり、壊れてしまった精子を生殖器官から取り除く。これによって健康で活発な精子の割合が上昇し、その雄が父親になる確率が高くなる。

「人間の場合、マスターベーションは新しい精子を増やすことで精子の質を高める。女性生殖器に入る精子の数も減ることはない」と、セントラルフロリダ大学の生物学者ジェーン・ウォーターマンはオンライン科学誌PLoS ONEの論文に記している。1993年に生物学者が実施した調査では、マスターベーション後のセックスで男性が放出する精子の数は減少したが、膣内で生き残る精子の数は変わらなかった。結論として、「マスターベーションは精子の健康を増進させる男性の戦術」とされた。

 昨年、オランダで開催された科学会議で発表された研究も、この「精子の健康増進」案を支持している。DNAの損傷率でみたところ、7日間毎日射精を続けると精子の質は向上するという。3日間禁欲した後のDNAの損傷率は平均して34%。ところが毎日射精を続けると、損傷率は26%に下がる。精子の質としては「まずまず」だ。

 精子の損傷率が下がった男性だけをみると(何らかの理由で損傷率が上がる人もいる)、平均の損傷率は23%になっている。精子の質は「良好」だ。さらに精子の運動性は大幅に向上した。結果として、より健康な赤ちゃんが、より多くできる可能性が高くなる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、5000件の小幅増 労働市場の

ワールド

訂正-NASA、幹部4人が退職へ 有人月探査計画不

ビジネス

米長期債の発行増は「まだ遠い先」─財務長官=報道

ビジネス

失業を恐れる労働者の過剰貯蓄、消費抑制の要因か=E
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 7
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中