最新記事

メディア

ＮＹタイムズをけなすＷＳＪの愚かさ

ライバル紙を「読みにくい」と攻撃する戦略は自分の価値を下げるだけだ

2010年4月20日（火）16時56分
マリオン・マネカー

見込み違い？　ＷＳＪを所有するマードックは、地元ニュースを充実させる改革でＮＹタイムズとの全面対決に乗り出したが　Kevin Lamarque-Reuters

　仰々しく、過剰なまでに身構えており、危険なほどに冷淡──。ウォール・ストリート・ジャーナル紙（ＷＳＪ）のロバート・トムソン編集長は最近ますます、保守系テレビ局ＦＯＸニュースのキャスターのような話し方になりつつある。ニューヨーク・オブザーバー今週号でも、ライバル紙であるニューヨーク・タイムズへの威嚇攻撃を繰り広げている。

　きっかけは、ＷＳＪが地元ニューヨークのローカル情報をカバーする12ページ前後のニューヨーク地域面を新設すること。ＷＳＪを所有するメディア王ルパード・マードックが語ったように、これは「ジャーナリズムの賞を取って全国的な評価を高めることに熱中し、地元ニュースを昔ほどカバーしなくなった」タイムズ紙を意識した改革だ。

　トムソンとマードックは、タイムズ紙への中傷が人々の興味を引くと考えているようだが、おかしな話だ。いい新聞を作れば、読者は増える。なのに、トムソンの以下のような発言を聞くと、彼らが私たちと同じメディア界で生きているとは思えない。


トムソン氏の見解では、「２番目の購読紙」というものはもはや存在しない。「人々はいずれ１紙しか買わなくなり、それはＷＳＪであるべきだ。ニューヨーク・タイムズ紙は読みにくい新聞だ」と、トムソン氏は語った。「読みたい記事がどこにあるのか見つけにくい。ＷＳＪのほうがずっと読みやすく、理解しやすい。記事の途中で別のページに飛ぶケースも（タイムズほど）多くない。活字で読むことにイラついていた読者には朗報だ。ＷＳＪのとっつきやすさは大きな意味をもつ」


　トムソンの主張は誤解も甚だしい。もはや存在しなくなったのは「第１の購読紙」のほうだ。ニュースは多種多様なメディアを介して、あらゆる方面から押し寄せてくる。ソーシャル・ネットワーキング・サイトや他人とのリアルなコミュニケーション、あるいは速報性が高いケーブルテレビやニュースサイトによって、また聞きの情報に触れる機会も多い。

真の国際紙になる潜在力があるのに

　どれか１つのニュース媒体だけを重視する忠誠心は薄れる一方だ。複数の新聞や雑誌を講読しつつ、ウェブも日常的にチェックしている人々にとっては、ニュースを知るために新聞を読むという発想は失笑ものである。

　われわれは電子的な媒体を通してニュースを消費している。そして、その媒体の主張に共感できる、あるいは役立つ情報が手に入るといった経験値に基づいて利用する媒体を選ぶ。

　ＷＳＪには今も、多くの強みがある。ビジネスや経済に精通した記者を多数かかえ、業界への影響力もある。長文の経済記事を毎日掲載するという強みを捨てた紙面改革はマードックの悲しい見込み違いだが、同紙にはビジネスだけでなく文化や政治、テクノロジーまで幅広くカバーする新聞を作れるだけの知的で洗練されたスタッフがそろっている。

　だが、タイムズ紙は難解すぎるなどというトムソンのたわ言を聞くと、心配は尽きない。私には、ＷＳＪがタイムズに固執する理由がどうしてもわからない。タイムズは発行部数の少ない地方紙だが、ＷＳＪは真の意味で国際的な新聞になる力を備えている。

　今回の中傷によって、ＷＳＪはタイムズにダメージを与えたかもしれない。だが、本当の意味でダメージを受けたのはＷＳＪのほうだ。

＊The Big Money特約
http://www.thebigmoney.com/

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮、ロシア派兵初めて認める　金氏「正義のために
2025.04.28

ビジネス

米財務長官、トランプ氏と中国国家主席の協議「承知せ
2025.04.28

ワールド

バンクーバーで祭りの群衆に車突っ込む、11人死亡　
2025.04.28

ビジネス

ＩＴ大手決算や雇用統計などに注目＝今週の米株式市場
2025.04.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドローン攻撃」、逃げ惑う従業員たち...映像公開
  • 4
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 5
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    体を治癒させる「カーニボア（肉食）ダイエット」と…
  • 8
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    足の爪に発見した「異変」、実は「癌」だった...怪我…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 8
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 8
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 9
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 10
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中