最新記事

ヘルス

抗酸化物質は癌に逆効果?

予防どころか転移を促すという研究結果が出た

2016年1月18日(月)16時00分
ポーラ・メヒア

老化を防止 健康維持にいいとされる抗酸化物質だが Marvin Fox-MOMENT-GETTY IMAGES

 ブルーベリーや緑茶には抗酸化作用(つまり体がさびつくのを防ぐ力)があるという。だから健康維持や老化防止にいいとされ、癌の予防になるという説もあるくらいだ。

 ところが15年10月、イギリスの科学誌ネイチャーに、そんな通念を揺るがす論文が載った。米テキサス大学サウスウェスタン医療センターの研究チームがマウスで実験したところ、抗酸化物質が癌細胞の転移と成長を促している疑いが生じたという。

 同センターのショーン・モリソンやメアリー・マクダーモット・クックによれば、「抗酸化物質は体にいいという考え方は根強く、癌患者に抗酸化物質を投与する臨床試験も行われてきた」という。「しかし抗酸化物質を投与した患者がそうでない患者よりも早く死亡する事例が相次ぎ、そうした治験は中止された。なぜか。今回のデータが示唆するところはこうだ──正常な細胞よりも癌細胞のほうが、抗酸化物質のおかげで元気になっているのだ」

 今回の実験では、人間の悪性黒色腫(メラノーマ)細胞をマウスに移植し、転移の様子を観察した。一部のマウスにはエイズ(後天性免疫不全症候群)患者の治療や栄養サプリメントに使われる抗酸化物質N-アセチルシステイン(NAC)を投与したという。結果、NACを投与したマウスの癌細胞は対照群のマウスに比べて転移のスピードが速く、腫瘍の成長も速かったという。

 抗酸化物質を投与された癌患者の一部で、実際に腫瘍が大きくなったとの報告は過去にもある。しかし今回の実験結果は、マウスで見られたような転移の加速が人間でも起こり得ることを示唆している。

 論文の執筆者らは、癌治療にはむしろ酸化促進剤が有効ではないかとも指摘している。「メラノーマ細胞は転移の過程で非常に強い酸化ストレスを受け、ほとんどが死んでしまうことが分かった」とモリソンは言う。しかし「抗酸化物質を投与したマウスでは、転移過程の癌細胞の多くが生き残り、転移癌による病気が重くなった」。

 もともと爆発的な増殖力を持つ癌細胞を、さらに元気にするのは自殺行為。抗酸化物質がどんな場合でも体にいいとは限らないようだ。

[2016年1月12日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議=

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に

ビジネス

FRB、夏まで忍耐必要も 米経済に不透明感=アトラ

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能=国防
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中