コラム

ペダルの重さも気にならず、電池もいらない北欧デザイン自転車用ライト

2016年12月22日(木)11時50分

<電池交換不要で環境に優しく、不意の電池切れの心配もいらず、かつダイナモ式のようにペダルも重くならない自転車用ライトはできないか...。デンマークの企業が、この課題に正面から取り組んだ>

 最近の自転車用ライトは、電池やUSB充電によって点燈する仕組みのものが多い。電動アシスト自転車の場合には、走行用のバッテリーがライトの電源にもなっている。

 かつてはダイナモと呼ばれる小型発電機をタイヤのリム部分に当てて発電しながらライトを光らせるものが主流だったが、その分、フリクション(抵抗)が増してペダルが重くなるのが難点だった。タイヤを支えるハブ部分にダイナモを組み込んだハブダイナモ方式もあり、これはペダリングへの負担がほとんどないにもかかわらず、パーツのコストに加えて組み込み作業に手間がかかるため、どちらかといえば趣味性の強いアイテムとして捉えられている。

 実際にはダイナモのほうが電池交換不要で環境に優しく、不意の電池切れの心配もないのだが、多くの人々にとってペダルの重さは敬遠するに十分な理由と感じられたようだ。

 では、ダイナモからフリクションがなくなったらどうだろうか? この課題に正面から取り組み、優れた北欧デザインのライト、NEO(フロント用53.95ユーロ、リア用46.95ユーロ)を完成させたのが、デンマークのリーライト社である。(公式サイトには、まだ製品情報がないため、詳細はkickstarter<こちら>を参照されたい)

IMG_1501.JPG

 NEOは、アルミなどの金属板を強い磁場の中で動かした際に生じる渦電流の原理を応用し、自転車のアルミリムの隣接するように、しかし接触はさせずに取り付けることで機能する。また、信号待ちなどで停車した際には、走行中に蓄えた電力によって低輝度モードで光り、周囲の注意を喚起する仕組みだ。

 取り付けも、フロントやリアのフォーク部分に簡単に後付けでき、盗難防止のために細い六角レンチでないと回すことができないロック機構も備えている。

 発電メカニズムと並んでユニークなのは、発電メカの下にLEDの発光部を持つそのフォルムだ。この構造が、取り付けた後にもライト周りをスッキリとコンパクトに見せる効果を生んでいる。

 唯一、発電量を確保するためにアルミリムが必須な点が制約ではあるが、まさに温故知新的な発想が生み出したグッドデザインといえるだろう。

プロフィール

大谷和利

テクノロジーライター、原宿AssistOnアドバイザー、NPO法人MOSA副会長。アップル、テクノロジー、デザイン、自転車などを中心に執筆活動を行い、商品開発のコンサルティングも手がける。近著に「成功する会社はなぜ「写真」を大事にするのか」(現代ビジネスブック)「ICTことば辞典:250の重要キーワード」(共著・三省堂)、「東京モノ作りスペース巡り」(共著・カラーズ)。監修書に「ビジュアルシフト」(宣伝会議)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story