コラム

「それでも私たちが中国に住む理由」が売れる理由

2013年09月05日(木)12時00分

 もうすぐ日本政府が尖閣諸島を国有化し、その後、中国各地でそれに抗議する反日デモが起きてから1年になる。去年は1月の台湾総統選に始まり、中国と世界を揺るがせた2月の重慶スキャンダル、9月の尖閣国有化と反日デモ、11月の共産党大会と、中国関連ニュースがこれでもかと世界を駆け抜けた。予想外の方向に事態がどんどん転がる薄煕来の事件も難儀だったが、何と言っても評価に窮したのが反日デモだった。

 山東省青島市のイオンや湖南省長沙市の平和堂という日系スーパーがデモ隊の略奪にあって店がめちゃくちゃに破壊され、北京の日本大使館には石が投げつけられた。その一方で、日本に対する義憤にかられた人々が参加するはずのデモ隊はなぜか警察の誘導におとなしく従い、列の後ろの方は半分ピクニック気分で参加している――。一体どちらがデモの、そして中国の真実の姿なのか。正直かなり混乱した。

soredemo-thumb-180xauto-959.jpg

 8月末、弊社から「在中日本人108人のそれでも私たちが中国に住む理由」という本が出版された。外交官や日本メディアの北京特派員から日本語教師、自営業、ブロガー、俳優まで、108人それぞれが去年の9月のデモのときに見聞きしたことについてつづった体験談集で、発売後すぐ重版が決まった。

 春に出版の企画を聞いたとき、正直話題になる本ではあるが、売れるとは思っていなかった。8月末の出版なら、9月初めの反日デモ1年取材で新聞やテレビが取り上げる対象になるだろう、という読みはあった。予想通り多数の日本メディアが取材してくれたおかげで(あの2ちゃんねるに掲示板までできたらしい)、本に対する世の中の認知度は高まった。ただ、それと読者がこの本に1890円を払うかどうかは別だと思っていた。

 ここ数年、中国を扱う雑誌の特集や新刊の中国本のテーマを見ればその理由は分かる。中国に融和的で理解を示すような、簡単に言えば中国に優しい特集や本は売れないのだ。「中国という大難」「2014年、中国は崩壊する」「『中国の終わり』の始まり」「暗黒大陸中国の真実」......。よくもまあ、と思うぐらいネガティブなコピーが並ぶ。裏を返せば、ネガティブ路線以外の中国本や中国特集が出版社の企画会議を通ることはかなりまれだ。

「それでも私たちが中国に住む理由(略して「それ中」と最近では呼ばれているらしい)」に書かれているのは、在中日本人1人1人が体験したリアルな「2012年9月前後の中国」だ。反日デモ全体を見渡せば、過激化したのはごく一部で、さらに大半の中国人はデモに参加すらしなかった。在中日本人たちがあの時接触した中国人の多くが、むやみやたらと領土論争をふっかけたり嫌がらせをすることなく、日本人に理性的に対応した。当時、日本でメディアが伝えた中国の姿は、在中日本人が知っている中国の姿とあまりにかけ離れている――北京在住のライター・エッセイストで、今回「それ中」の責任編集者の1人を務めた原口純子さんはこの春に東京で会った時、筆者にそう語ってくれた。

「それ中」はなぜ読者に受け入れられたのだろうか。中国への罵詈雑言を表紙に並べた中国本や雑誌の特集は、今も書店の棚にずらりと並んでいる。日本人の意識に何か変化が起きているのだろうか。

 この本が描く中国は、等身大の、われわれとどこも違わない同じ人間が息づく中国だ。反日デモから1年が経ち、デモがもたらした衝撃、恐怖、怒り、その他もろもろのネガティブな感情を日本人が消化して、当時メディアが伝えなかった中国の姿を受け入れる準備が出来たと、筆者は推測している。おそらく1年前、「それ中」の執筆者たちがこの本に書いたことを日本メディアに語ったとしても、記事のコメントとして使われたり、インタビュー映像がテレビニュースで放送されることはほとんどなかっただろう。日本の読者や視聴者の側に、「恐くて憎い中国」以外の中国像を受け入れる準備がなかったからだ。

 北京在住フリーライターの斎藤淳子さんが「それ中」に寄せた文章の中でこう書いている。斎藤さんは今年3月、乗ったタクシーの運転手に「小日本(シアオリーベン)」と吐き捨てられ、ひるむどころかその運転手を「二度とそんなこと言うんじゃないわよ」と諭す体験をした。


 とはいえ、このドライバーに見られた誤解は実は鏡の中の自分かもしれない。偏った情報で負の側面にばかり注目し、相手の本当の生活ぶりや現実は知らないのに、知っていると思い込みそこで思考を停止してしまう。思考を止め、相手の醜い部分を批判し相互に感情を刺激し憎悪を増大させる。そんなことを考えながら、今日も私は北京のタクシーに乗り込んでこの街を走り回っている。

 ただ一方で、当時メディアが伝えた「恐い中国」が必ずしも嘘ばかり、というわけではない。いかにピクニック気分だったとはいえ、消極的参加者たちも数万人規模のデモ隊の一部を構成し、先頭の過激派を後ろから支える存在だった。どの中国人にも「反日」な気分は多かれ少なかれ存在しているのだ。自分の身の回りの中国人の対応だけを基に、「当時メディアの伝えたことは嘘だ、中国人は善良な人々ばかりだ」と考えるのもまた思考停止である。

「とにかく友好」で日中関係のすべてが片付く時代はとっくに終わった。GDP世界2位の経済大国に成長した中国に対して、「まず謝罪」という姿勢で臨むのも、逆に礼を失する行為だ。そういう意味で、新刊本や雑誌の特集が中国批判をするのは必ずしも「売らんがため」なだけでもない。重要なのは、そこに人間としての判断があるか、思考停止していないか、ということだと思う。

 108人も筆者がいるのだから、「それでも彼らが中国に住む理由」も文章のレベルもおもしろさも(半ばいい意味で)さまざまだ。ただ、この本は頭の中だけで膨れ上がった半ば妄想まじりの安易な中国批判より、ずっと説得力のある「生身の中国人の息づかい」であふれている。ネットでのバッシングも始まっている。それでも現実の書店で読者が1890円を払ってくれるのは、ほぼこの1年間思考停止してきた日本人の中国観が変わり始めている何よりの証拠だろう。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾半導体輸出巡る米の特恵関税に変更なし、行政院副

ビジネス

中国、日本企業20社を輸出管理リストに追加=商務省

ワールド

米暴風雪で8000便以上が欠航・遅延、航空各社は運

ワールド

米追加関税課せられた場合、日米合意と比べ一部品目で
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story