コラム

地震のリスクを抱き締めて私は東京で暮らし続ける

2012年03月05日(月)09時00分

今週のコラムニスト:レジス・アルノー

〔2月29日号掲載〕

 ニューヨークは眠らない街。東京はじっとしていられない街だ。

 1月末に東京大学地震研究所の教授が、東京で「大地震」が4年以内に発生する確率は70%だと発言した。30年以内で98%だという。しかしこのニュースが報道されてもパニックは起こらず、不動産の価格も株価も暴落しなかった。

 私が95年に東京へ来た頃は既に、「大地震」が東京を直撃する可能性について盛んに言われていた。私の母親や友人から見れば、私は英雄だった──「東京に住むの? 危険なんでしょう?」。

 以来、大きな地震が2回、確率はかなり低いと思われていた地域で起きた。79年以降、日本で10人以上の犠牲者が出た地震は、比較的確率が低いとされた地域で起きている。東北もリスクはかなり低いとして、故金丸信は仙台を第2の首都に推薦したではないか!

 一方で、私は東京のおかげで人生最高の15年を過ごしてきた。映画を1本作り、小説を出版し、こうしてニューズウィークに執筆している。

 だが大学時代の友人は、失業中か退屈な仕事をしながらわびしく暮らしている。フランス人の友人の実家の近所では、次々と泥棒に入られているそうだ。私が母親の懇願を聞き入れてフランスに残っていたら、失業か退屈な仕事に捕らわれの身かのどちらかになっていただろう。

 そう考えると、地震のリスクは引き受ける価値がある。どのみち危険な人生なら、東京の生活が一番かもしれない。いつか起きる危険と共に暮らすほうが、生涯ずっと惨めに暮らすよりいい。

 日本の歴史は常に、逆境に直面する確率との戦いだった。日本人は、明日にも消え去るかもしれない揺れる大地の上に、途方もなく豊かな街を築いてきた。サンクトペテルブルクは多くの人命を犠牲にして荒野に建設された。シリコンバレーは地震のリスクと隣り合わせだが繁栄している。このように不利な確率に挑むところには、詩情と集団の勇気が存在する。

 地震に立ち向かうことにより、耐震技術は驚異的な進歩を遂げてきた。関東大震災並みの「大地震」が来ても、被害は100年前よりはるかに小さいだろう。昨年3月11日の震源地に近かった仙台では、高層のビルほど揺れに耐えた。

 東京からリオデジャネイロに帰ったブラジル人の友人は、「ビルが倒れて死ぬかもしれないと怖くなって、東京から2万キロ離れたところまで逃げてきたけれど、近所で建築方法に問題があったビルが崩壊した」と言う。

■だから私はこの街で家を買う

「4年以内に70%」という予測が正しいかどうか、私には分からない。しかし地震の予測が常に外れてきたこれまでの歴史を振り返れば、この数字も間違っている確率は統計的にかなり高いだろう。
 
 東京大学のロバート・ゲラー教授(地震学)は次のように述べる。「検証されていない予測モデルにデータを入力して出力された、無意味な数字に基づく『予言』だ。3・11の前、東海は大変危険だが東北のリスクはほぼゼロと言い続けてきた研究者たちの計算だ」

 実際、「70%予測」は3月11日以降の半年間で活発になった地震活動の数字を基に、あまり検証されていない手法で割り出された。これは警戒を怠るなという呼び掛けであり、4年以内に東京が破壊されることに備えろという意味ではない。

 地震から人間を守る技術は進歩してきたが、地震を予知する技術はほとんど進歩していない。だから今回もパニックは起きなかった。だから私は年内に東京で家を買おうと思っている。

 日本の安全を人々が信じなくなったこの時期に、日本を去るのはあまりに臆病ではないか。今こそ私が日本にいる意味がある──日本人ではない私が、日本にとどまることが必要とされているのだ。日本を離れるものか!

プロフィール

東京に住む外国人によるリレーコラム

・マーティ・フリードマン(ミュージシャン)
・マイケル・プロンコ(明治学院大学教授)
・李小牧(歌舞伎町案内人)
・クォン・ヨンソク(一橋大学准教授)
・レジス・アルノー(仏フィガロ紙記者)
・ジャレド・ブレイタマン(デザイン人類学者)
・アズビー・ブラウン(金沢工業大学准教授)
・コリン・ジョイス(フリージャーナリスト)
・ジェームズ・ファーラー(上智大学教授)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国軍、台湾周辺で実弾射撃伴う演習開始 港湾など封

ビジネス

韓国クーパン、顧客情報大量流出で11.8億ドルの補

ワールド

尹前大統領の妻、金品見返りに国政介入 韓国特別検が

ビジネス

日経平均は反落、需給面での売りが重し 次第にもみ合
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story