コラム

大学入試カンニング事件で露呈したマスコミのお粗末なITリテラシー

2011年03月04日(金)08時22分

 京都大学など4大学で行なわれた入学試験のカンニング事件は、それを実行したとみられる予備校生が逮捕されたことで決着した。終わってみれば一人の少年の単純な犯行だが、この事件をめぐって繰り広げられた過剰な報道合戦は、日本のマスコミのITリテラシー(理解力)の低さをあらためて示すものだった。

 最初に「ヤフー知恵袋」に京大の試験問題が投稿されたことが判明したのは2月26日で、夜になってNHKが京大当局の話を伝えると、さまざまな推測がツイッターで乱れ飛んだ。私がそれをまとめて27日朝にブログにまとめたところ、3日間で30万ページビュー近いアクセスがあった。

 最初はかなり高度なハイテク犯罪かと思ったのだが、いろいろな人の話を聞くうちに、これはきわめて単純な犯行だとわかった。携帯電話が使われているからだ。パソコンはネットカフェなどを使えば身元を隠せるが、携帯電話は携帯電話会社のサーバーに識別番号(電話番号と1対1に対応する)が残り、契約者を簡単に割り出せる。

 最大の問題は、10分以内に数学の特殊な記号を含む問題が携帯電話でタイプできるのかということだが、これについてツイッターで質問したところ、「できる」という答が多くの人から寄せられた。慣れたユーザーなら、5分程度で入力できるという。

 ところがほとんどの新聞・テレビは「複数犯行説」を打ち出し、問題を撮影して学外にいる共犯者に送信したなどと推測していた。特にひどいのは産経新聞で、3月2日の記事で「都内2高校生をほぼ特定 警察当局が令状請求へ」と書き、「捜査関係者によると、試験会場にいる受験生が携帯電話のカメラなどで問題文を撮影・・・」などとくわしく手口を紹介していた。

 しかし複数犯でやるなら、掲示板に投稿するという危険な方法を使わなくても、共犯者が辞書を引くなどしてメールで教えればよい。また自由な場所にいる共犯者が、わざわざ入力しにくく端末の特定される携帯電話を使うのも不自然だ。このようにどのメディアも同じように間違えたのは、偶然とは思えない。警察情報にもとづいて、「携帯で複雑な文が入力できるはずがない」という前提でいろいろ空想をめぐらせたのだろう。

 通信の基本的な知識があれば、ヤフー知恵袋に残されている投稿に携帯電話のマークがついているのを見たら、その手口はわかる。組織的な犯行で携帯電話を使うことは、まずありえないからだ。だから私は27日の段階で「これは個人の思いつきによる単独犯行で、ハイテク犯罪ではない」という結論を出して、話を打ち切った。ところが新聞は連日このニュースを1面トップで伝え、それに押されるように警察も予備校生を逮捕した。

 もちろんカンニングは悪いことだが、刑法に定められた犯罪ではない。それを「偽計業務妨害」という苦しい罪名で逮捕するのは、史上初である。入試のカンニングは今までもあったのに、今回だけに刑事罰を適用するのは、法の下の平等に反するのではないか。「ハイテク犯罪」という思い込みでマスコミが大騒ぎした事件は、きわめて幼稚な手口だった。

 今回は掲示板という公の場を使ったために露見したが、携帯電話で試験問題がまるまる外部に送信できるということは、メールなどを使ったカンニングは今までも行なわれていたかもしれない。韓国では、携帯を使った組織的なカンニングが行なわれたこともある。今後は大学の防止体制も考える必要があろう。人々の予想を超えたのはハイテクではなく、信じられないスピードで携帯端末をあやつる若者のケータイ技能だったのである。

プロフィール

池田信夫

経済学者。1953年、京都府生まれ。東京大学経済学部を卒業後、NHK入社。93年に退職後、国際大学GLOCOM教授、経済産業研究所上席研究員などを経て、現在は株式会社アゴラ研究所所長。学術博士(慶應義塾大学)。著書に『アベノミクスの幻想』、『「空気」の構造』、共著に『なぜ世界は不況に陥ったのか』など。池田信夫blogのほか、言論サイトアゴラを主宰。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

PayPay、米ナスダックに新規上場申請 時価総額

ワールド

トランプ氏、ベネズエラと「並外れた」関係 石油富豪

ワールド

トランプ氏のイラン合意状況整備に期待、軍事行動回避

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story