コラム

iPadはインターネットを「マルチメディア」に引き戻すのか

2010年04月15日(木)19時29分

 4月初め、アメリカでアップルのタブレット端末、iPadが発売された。発売後1週間で50万台を超える予想以上の売れ行きで、日本版の発売は5月に延期された。私もアメリカ版を借りて、使ってみた。世の中では、アマゾンのKindleに対抗する読書端末とみられているが、私の印象では、iPadは昔いろいろな大企業が試みて失敗した「マルチメディア」端末のような感じがする。

 1990年代には、IBMからNTTに至るまでほとんどのIT企業が「ビデオ・オンデマンド」などのマルチメディアに巨額の投資をしたが、すべて失敗に終わった。世界を変えたのは、どこの企業も投資しなかったボランティアによる通信網、インターネットだった。初期のインターネットは、ビデオ・オンデマンドとは比較にならい貧弱な画面だったが、その自由さによって多くのユーザーが参加し、彼らが無数のウェブサイトをつくり、マルチメディアをはるかに超えるメディアになった。

 しかしアップルは、自律分散のインターネットを徐々に自社中心のマルチメディアに変えようとしている。iTunes Storeの音楽はiPodでしか聞けないし、iPhoneでソフトウェアを配布するにはアップルの「許可」が必要で、30%の手数料を取られる。画像を表示するアドビのソフトウェア「フラッシュ」は、なぜか使えない。今月あらたに発表されたiAdというシステムは、コンテンツの広告収入の40%をアップルが取るしくみだ。

 これって要するに、昔の大型コンピュータや電話交換機によってユーザーがコントロールされるマルチメディアの世界じゃないのだろうか? もちろんスティーブ・ジョブズは「こうした課金システムは、クリエイターが報酬を得てより多くの作品を創造するための道具だ」と説明しているが、それを額面どおり信じる人はいないだろう。

 アップルは、かつてマッキントッシュでこうした閉鎖的な方針をとり、オープンなIBM-PCに敗れた。マイクロソフトは世界中のコンピュータ・メーカーにOSを供給して世界最大のIT企業になったが、マッキントッシュはアップルのハードウェアでしか使えないため、少数派になって高価になり、それによってさらに少数派になる・・・という悪循環に入った。アップル社は経営破綻の危機に瀕して、ジョブズはアップルを追放された。

 それ以来、閉鎖的なマルチメディアは嘲笑の的で、オープンなインターネットに未来がある、と多くのユーザーが信じてきた。「邪悪になるな!」というグーグルの社訓は、つねにシステムをオープンにして独占利潤を追求するな、ということだ。その流れは、ついに邪悪なジョブズのマルチメディアに敗れるのだろうか?

 結論を出すのは、まだ早い。マイクロソフトはスマートフォン(超小型PC)を発表し、グーグルは第2四半期にオープンな無料OSによるタブレット端末を出すといわれている。そのインターフェースも、iPadとほとんど同じタッチパネルだ。タブレット市場は、まだ立ち上がったばかりで、勝者はわからない。iPadのハードウェアは単純なもので、日本メーカーだって作れる。

 ただ、かつてと違うのは、タブレットはPCのような「事務機」ではなく、ソファに座って使う「遊び道具」だということだ。この世界で勝負を決めるのは、処理速度や記憶容量ではなく"cool"(イケてる)かどうかである。iPadは、間違いなくcoolだ。これを超えるものをつくるために必要なのは、ものづくり能力ではなく芸術的センスである。

プロフィール

池田信夫

経済学者。1953年、京都府生まれ。東京大学経済学部を卒業後、NHK入社。93年に退職後、国際大学GLOCOM教授、経済産業研究所上席研究員などを経て、現在は株式会社アゴラ研究所所長。学術博士(慶應義塾大学)。著書に『アベノミクスの幻想』、『「空気」の構造』、共著に『なぜ世界は不況に陥ったのか』など。池田信夫blogのほか、言論サイトアゴラを主宰。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

世界の石炭需要、今年過去最高に 30年までには減少

ビジネス

ホンダ、日本と中国の工場で年末年始に稼働停止・減産

ワールド

インドネシア中銀、3会合連続金利据え置き ルピア支

ビジネス

英CPI、11月は前年比+3.2%に鈍化 3月以来
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story