コラム

生成AIの進化を受けて人型ロボット市場が立ち上がり始めた

2024年04月01日(月)17時30分
(写真はイメージです) VesnaArt-Shutterstock

(写真はイメージです) VesnaArt-Shutterstock

<ロボット市場に詳しい専門家によると「人型ロボットのベンチャーが米国と中国に多く誕生してきている」という>

*エクサウィザーズ AI新聞から転載

「2023年まで人型ロボットの市場が立ち上がるのにあち10年はかかると思われていた。ところが2024年になりアメリカのテレビの人気ニュース番組でも人型ロボットを取り上げるようになった」。ロボット市場に詳しい専門家として多くの企業のアドバイザーを務めるScott Walter博士は、YouTube上のインタビューでそう語っている。なぜ大手メディアが人型ロボットを取り上げるようになったのか。生成AIの進化を受けて、人型ロボットが急速に進化し始めたからだ。

元ベンチャーキャピタリストで、テスラ社の動向に詳しいインフルエンサーの一人Herbert Ong氏は、同じインタビューの中で「今年に入って、ほぼ毎日のように人型ロボットに関する大きなニュースが続いている」と指摘している。

例えばシリコンバレーの人型ロボットベンチャーのFigure社は、1月18日にBMWとの提携を発表した。BMWは今年1年かけて人型ロボットの活用方法を検討したあとに、サウスキャロライナ州の工場に実際に導入する計画。その後は、AI、ロボット制御、デジタルツイン、ロボットインテグレーションなどの分野でFigure社と共同研究を行うという。

果たして人型ロボットがどの程度の成果を上げるのか。世界の製造業に関係する企業がこの提携の結果に注目していると言われている。

またFigure社は2月に6億7500万ドルという巨額の資金調達に成功している。出資したのは、Microsoft、OpenAI、NVIDIA、Amazon、Amazonの創業者Jeff Bezos氏、著名ベンチャーキャピタルのParkway Venture Capital、Intel、韓国LG、Samsungなど。それぞれの業界のトッププレーヤーが顔を揃えている。

3月15には、米テキサス州の人型ロボットベンチャーApptronikが、メルセデスベンツ社の工場への人型ロボットの導入計画で合意に達したと発表した。

このほかにも中国上海のUnitree Roboticsのロボットが3月に秒速3mでの歩行に成功、Boston Roboticsの記録を破った。カナダのロボティックスベンチャーSanctuary.aiがブロック分別タスクで人間並みの速度を達成したと発表している。

なぜ人型ロボットがここにきて急速に進化し始めたのか。生成AIが文字情報だけでなく映像、音声などマルチなモード(データの種類)に対応できるようになり、そうしたマルチモーダルな生成AIを搭載することでロボットの性能が急速に向上し始めたからだ。

Scott Walter博士は「去年まではロボットに搭載するAIの進化が必要だと考えていた。しかし生成AIが急速に進化した。AIのほうがロボットのハードより先行している。今はAIに合わせたハードの進化が待たれるぐらいだ」と語っている。

Ong氏によると、人型ロボットは今年から来年にかけて工場や倉庫などへの導入が始まり、その後の成果を見て製造業に一気に普及する見通しだと言う。その結果、価格が低下し性能が向上、数年後には店舗や家庭向けのロボットも普及し始めるだろうとしている。

投資家のCern Basher氏がまとめた下の表によると、人型ロボットのベンチャーは、米国と中国に多く誕生してきており、日本と韓国ではまだその動きが見られないという。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア、黒海の石油施設に被害 ウクライナが無人機攻

ビジネス

中東戦争でインフレ加速・成長鈍化の恐れ、世界成長の

ワールド

トランプ氏、日本など名指しで非難 対イラン軍事作戦

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も 7日までの合意
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    認知症検査をすり抜ける? 「物忘れ」よりも早く現れ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story