コラム

開発するなら今 AIツール戦国時代とその勢力図

2023年09月26日(火)11時00分

使いやすさを工夫したGPTラッパーが健闘

意外なところではツールを1から独自に開発したのではなく、OpenAIのAIモデルを微調整するなどして開発したGPTラッパーと呼ばれるようなツールが結構健闘している。ラッパーとは包み紙の意味で、中身はOpen AIのAIモデルなんだけど、外側、つまりUIUXなどのデザイン部分だけを特定の用途に特化させたという意味。

僕が論文を読むときによく使うChatPDFや、 YouTube動画の要約を作成してくれるEightifyなどといったAIツールも、GPTラッパーだ。これらのGPTラッパーがAIツールの上位50の約1/3を占めているという。

カテゴリー内の圧倒的勝者は未定

AIツールをカテゴリー別に見ると、最も多いのが「一般的アシスタント」で、全体の70%を占める。ChatGPT、Bard、Poeなどがこのカテゴリーに入る。次にCharactor.aiなどの「話し相手」が13%、画像生成などの「コンテンツ生成」が10%、「コンテンツ編集」が3.7%となっている。

それぞれのカテゴリー内での勢力図はまだまだ流動的で、例えば画像生成のカテゴリーでは首位のMidjourneyに LeonardoAIが急速に接近してきているようだ。一般消費者がこうしたAIツールを日常的に使うようになり首位のツールのブランドが確立してしまえば、新規参入は困難になる。AIツール事業に参入するのであれば、今がその時期だと思う。

モバイルアプリに比べて料金は割高

またトップ50のAIツールの約90%が有料で、年間利用料は平均252ドル(約3万円)。これは一般的なモバイルアプリよりもかなり割高。僕の知ってるモバイルアプリって300円くらいで購入できたり、年間利用料が数千円程度。

ところが先日サブスクした睡眠AIコーチの利用料は月間30ドル(約4000円)だった。確かに高い。多くがGPTラッパーなので、開発企業自身もAIモデルの使用料をOpenAIに支払わないといけないからだろうか。それとも利用者にとってこれまでのモバイルアプリより使い勝手がいいので、比較的高額な利用料を問題なく支払っている人が多いということだろうか。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

焦点:米撤退ならイランがエネルギー供給掌握へ、攻撃

ビジネス

テスラが日本で販売強化、燃料・物価高追い風 6人乗

ビジネス

日銀版需給ギャップ、25年10―12月期は+0.6

ワールド

米内務省、人員削減へ 効率化計画の一環
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story