コラム

便利なキャッシュレス社会で、忘れられていること

2024年04月18日(木)19時00分
カン・ハンナ(歌人・タレント・国際文化研究者)
スマホでモバイル決済

KAYOKO HAYASHI/ISTOCK

<便利さを追い求める一方で、大好きな日本文化がなくなる?>

先日、韓国のカフェを利用した際に驚いた出来事があった。会計しようと席を立ったら店員は不在のようで、代わりにあるのは大きなタッチスクリーン2台だけ。

現金で支払えるだろうか。ベルを鳴らして店員を呼ぶも、「このご時世に現金ですか?」という物珍しそうな目で見られた。カフェは観光客が来るような場所ではなく、実家近くの閑静な住宅街にあったのだけど。

母いわく、「韓国だとこれが当たり前。73歳の母もいつの間にかキャッシュレスに慣れ、私より使いこなすのだから感心した。

韓国は世界屈指のキ ャッシュレス大国だ。ある調査によると、韓国のキャッシュレス決済比率は95・3%と世界トップで、中国83・8%、オーストラリア72・8%と続く。

韓国でキャッシュレス化が進んだ背景には、通貨が暴落した1997年のアジア通貨危機がある。政府が消費拡大や脱税防止などに向け、クレジットカード決済額が年収の4分の1を超えると所得控除を受けられるといった奨励策を展開してきたためだ。

一方、日本のキャッシュレス決済比率は32・5%とかなり低い。数週間前に訪れた長野県松本市では、現金オンリーの店が何軒もあり、韓国との差を実感した。

もちろん、日本は古くから地震などの災害対策として現金を大事に持つ文化があり、現金に関する信用度も比較的高いのだろう。現金主義は日本の文化の1つとも言え、決してキャッシュレス決済比率が高いことが全て良いとは思えない。

しかし、円安などの後押しもあり、都心だけでなく地方にも世界各国から観光客が多く訪れるなか、キャッシュレス決済が浸透していない日本の現状には正直、もったいないなと感じる。

世界ではキャッシュレスが主流になってきている。例えばデンマークの場合、デジタル化推進に伴いキャッシュレス国家を宣言し、スーパーマーケットや公共施設ではキャッシュレスしか扱わない場所も少なくない。中国では「アリペイ」などのモバイル決済サービスを幅広く導入している。

日本もキャッシュレス化を推進しているとはいえ、まだ現金が主流。そんな現状に驚いた外国人の友人もいて、訪日外国人客も時代遅れと感じていないといいのだけど。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:米レポ市場、年末の資金調達不安が後退 F

ワールド

米、台湾への武器売却承認 ハイマースなど過去最大の

ビジネス

今回会合での日銀利上げの可能性、高いと考えている=

ワールド

中国、「ベネズエラへの一方的圧力に反対」 外相が電
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story