コラム

大雪とEV、欧州でのハイブリッド禁止...そして日本人のアピール下手の話

2023年02月03日(金)11時30分
石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
EV

(写真はイメージです) Scharfsinn86-iStock

<日本にはまだまだ世界一の技術がある。一方で欠けているのは「強気なアピール」>

この冬は北日本を中心に、ドカ雪が話題だ。数年前もそうだったが、大雪による車の立ち往生も既に何度か報道されている。立ち往生の現場を画面越しに見るたび、私は当分、電気自動車(EV)にはしたくないなと思う。大雪で車内に何時間も閉じ込められてエアコンが使えず、走るための電力もなくなるなんて、考えただけでゾッとする。ガソリン車もマフラーが詰まった場合の一酸化炭素中毒などに注意しなければいけないが、今のEVの技術では、氷点下の気温ではガソリン車が優位ではないかと感じる。

皆さんも、真冬に携帯電話の電池の減りがとても速いのを経験したことがあるだろう。EVも同じ理屈で、バッテリー残量がどんどん減る。各EVメーカーが公表している航続距離は、極寒の環境では当てにならない。車内に電気毛布を常備しておいて、立ち往生のときにはそれでしのぐなどというアイデアもネット上でシェアされていて、笑ってしまった。

私は北日本在住ではないが、雪などの天候のときこそ車を使用したいし、スキーにも行きたい。でも日常使いとレジャー用の2台車を所有するような余裕はない。だからバッテリー性能が飛躍的に良くなり、充電せずに何日でも車内を暖め続けることが可能になるまで、EVは購入しないだろう。

だが海外、特にヨーロッパでは政府が主導するガソリン車禁止の波が止まらない。しかもEUはハイブリッド車も2035年に新車販売を禁止する。ハイブリッド車は日本メーカーのお家芸である。世界のハイブリッド車販売台数では、1~3位を日本のメーカーが占める。そのため、ハイブリッド車が将来的に禁止になるのは、日本メーカーにとって打撃である。

だが、EVがハイブリッド車に比べて環境負荷が低いかというと、そうとは言い切れないらしい。走行時だけでなく、生産時から廃車までの環境負荷については、ハイブリッド車の負荷のほうが低いとする試算もある。

それなのに、なぜ将来的に新車で販売できるのはEVだけ、という国が出てきたのか。日本びいきの私には残念だが、日本人のアピール・駆け引き下手を考えれば、ハイブリッド車を世界基準にすることは難しかったのだろう。

トヨタはTHSというハイブリッド車の技術を無償で公開しているが、ガソリン車やEVよりもずっと難しい技術でノウハウがなければ実用化ができず、特に海外メーカーは導入に及び腰だった。そのため、世界の自動車トレンドはハイブリッド車を飛び越して、より設計も製造も簡単なEVに流れてしまったとも言える。ノウハウ提供も含めて他メーカーのハイブリッド車生産を助け、世界市場を大きくして、先行メーカーとして市場で優位を保つ。日本企業にはそういった戦略も取れたのではないか。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米財政赤字、1月は950億ドルに縮小 歳入増が歳出

ワールド

米国防総省、2隻目の空母中東展開準備を指示=報道

ビジネス

米国株式市場=S&Pほぼ横ばい、堅調な雇用統計受け

ワールド

ゼレンスキー氏「米は対ロ圧力強化を」、停戦実現なら
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story