コラム

「座布団一枚!」かつて共通文化を作ったテレビは、今も子育てに必要か?

2022年09月02日(金)13時44分
トニー・ラズロ
家族

IMTMPHOTO/ISTOCK

<最近の調査によると、10~20代の半数はテレビをほとんど観ない。今はテレビを観ていなくても社会ののけ者になる心配はなく、むしろ観ない人同士で話が盛り上がる時代に?>

「子供にテレビを観(み)させていないんだって?」「ええ」「少しも?」「はい。だって、テレビを持っていないんだ。うちでは誰もテレビを観ていない」「......」

これは日本人の友達とのやりとりなのだが、このときの静寂は僕には読み取りにくいものだった。この人は私の息子がテレビを観ずに生活してきた事実をどう受け止めた? ちょっと珍しい話として? それともかわいそうな話として? 彼は眉間にしわを寄せて何かを言いたそうにも見えた。

日本で真っすぐ育つのに、テレビは欠かせないものなのか。気が付けば、かれこれ十数年、テレビなし生活を送っている。きっかけは約15年前、倅(せがれ)の誕生。赤ちゃんが健康的に育つにはどのくらいテレビを観させていいかについて調べたとき、多くの小児科医が提唱している指針を知って、ビックリ仰天。

なんと「2歳までは1日0時間」だった(今は基準は少し緩和されている)。先生たち、0時間は非現実的だよと思いつつ、テレビ視聴に関する工夫を始めた。

そう大げさなことではなく、最初はテレビのつけすぎを減らすため、地上波などをリアルタイムで観るのをやめただけ。その代わりに、事前に録画した番組を一つ一つ再生して子供と一緒に観ることにした。

その後のドイツ移住に伴ってテレビを処分し、現地では動画コンテンツをパソコンやタブレット、スマホなどで観ていた。そして3年前に日本に戻って以後もその生活を続けている。

さて息子が大きくなった今、テレビなし生活をどう考えるか。結果として、「だらだら観」を避けられてきたと言える。

息子はYouTubeなどの動画は観るが、パソコンやスマホは「動画専用機」ではないためか、テレビのような長時間視聴の習慣につながりにくいようだ。世間ではスマホ依存が問題視されており、異論はあるかもしれないが、テレビのない家で育った私の息子は動画の「だらだら観」をしない。

児童期のテレビなどの観すぎは肥満、視力低下、糖尿病といった問題を引き起こしやすいとも指摘されているので、これでよかったと思う。息子が一生、生活習慣病にかからないとは当然ながら言えないが、今のところは健康だ。

ただ、冒頭の「日本の子育てにテレビは必要か」という問いに戻ると、気になっていることがある。それは、日本人の間には日本文化に関する共通認識があり、その一部はテレビによってつくられているということ。

あの人気番組のテーマ曲。あのCMのキャッチフレーズ。YouTubeやネットフリックスの時代になる前からケーブルテレビが普及していたアメリカやドイツでは、数十とか100を超えるチャンネルがあったので、社会の共通認識をつくるテレビの機能は日本ほど強くなかった。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英中銀、全会一致で金利据え置き 紛争によるインフレ

ビジネス

スイス中銀、ゼロ金利維持 過度なフラン高に対抗

ワールド

ウクライナ和平交渉が一時中断、イラン紛争勃発で=ロ

ビジネス

パリ控訴裁、SHEINのサイト停止求める仏政府の請
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 2
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 3
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 4
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 5
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 6
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 7
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 8
    原油高騰よりも米国経済・米株市場の行方を左右する…
  • 9
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 10
    観客が撮影...ティモシー・シャラメが「アカデミー賞…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 6
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story