コラム

電気自動車への移行を加速させるドイツ──EV革命のリーダーは、ドイツと中国に絞られてきた

2021年04月06日(火)16時00分

VWの主力EVであるID.3と大規模充電ステーション ©Volkswagen

<EVでも世界を制覇する野望を抱いているドイツ。EVの急増、充電ステーションの整備と、ドイツの基幹産業は内燃エンジンから電気モーターへと急速にシフトにしている...... >

燃焼エンジンから電気モーターへ

3月30日、ドイツの大手自動車メーカーであるフォルクスワーゲン(Volkswagen:VW)は、電気自動車(Electric Vehicle:EV)への積極的な関与を示すために、社名をヴォルツワーゲン(Voltswagen)に変更するとツイートした。電圧の意味であるVoltsを冠した"Voltswagen"は、エイプリルフールを意識したジョークだった。しかし、このジョークに世界は激しく反応した。VWのプレスリリースを信じた大手メディアからは、許しがたい暴挙だとする厳しい批判もあった。

さらに、これまでの内燃エンジン車に乗るユーザーからの批判、環境問題や気候変動への安易な姿勢を批判する者、そもそもEVのための電力供給は持続可能なのか? 「市民(Volks)のクルマ(wagen)」から「電気(Volts)のクルマ(wagen)」への一方的なブランド変更劇の背景には、ドイツ政府によるEV支援の強い意志が反映されていた。

VWは、世界の混乱を鎮めるために、翌日、次のようにツィートした。「エイプリルフールのつもりが、世界中で話題になりました。人々は、電気自動車の未来と同様に、フォルクスワーゲンの伝統にも情熱を持っていることがわかりました」

VWがEVに集中するというメッセージは、現在進行中のより大きなストーリーを表現するものだった。つまり、米国のテスラはEV市場のパイオニアだったが、業界は現在、体系的な移行を加速させている。その中心が、レガシーメーカーを先導しているVWである。

takemura0406_3.jpg

欧州におけるEVの主力車となったVWのID.3。静かでパワフルな長距離走行を実現し、価格も手頃となった。©Volkswagen

2020年12月、VWのID.3は、28,108台の新規登録でヨーロッパのトップランナーとなり、EVの年間売上全体では、ルノーのゾエ(ZOE)、テスラのモデル3に次いで3位になった。VWは2020年にヨーロッパのEV市場のシェアを25%に増やしたが、テスラは13%に落ち込んだ。VWのCEO、ヘルベルト・ディースは、2025年までにVWがEV販売でテスラを追い抜くと宣言している。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局

ワールド

ポーランドの2つの空港が一時閉鎖、ロシアのウクライ

ワールド

タイとカンボジアが停戦に合意=カンボジア国防省
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 9
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story