コラム

ドイツで起きる食のイノベーション──人工肉や昆虫食

2021年03月24日(水)18時15分

世界初の昆虫バーガーを販売したスイスのスタートアップ、エッセント社製の昆虫バーガー。ミールワームと呼ぶ幼虫が原料である。(C)Marius Wenk . CC BY-SA 4.0

<少し前まで、肉好きの街として知られていたベルリンは、今では植物性の人工肉や昆虫食に挑戦する持続可能な食のトレンド・センターとなっている...... >

ヴィーガンの首都ベルリン

ベジタリアンの三つ星レストラン、廃棄物ゼロ・クッキング、クリーン・フード、最高の有機食材や地産地消、そして今話題の人工肉や昆虫食にいたるまで、ドイツの首都ベルリンは、持続可能な食のトレンド・センターとなっている。

時代と味は移り変わっていく。本物のグルメを自称する人は、今では植物性の人工肉や昆虫食に挑戦している。少し前まで、ベルリンは肉好きの街として知られていた。ドイツ人はソーセージやアイスバイン、シュニッツェルなど、平均年間で60キロの肉を消費してきた。しかし今、品質、産地、動物福祉の基準が高い食肉市場でさえ、持続可能なルネッサンスを経験している。ベルリンのシェフのメニューには、ベジタリアンやヴィーガン(完全菜食主義)の創作料理がたくさんあるからだ。

2001年、欧州を襲った狂牛病の恐怖や相次ぐ食品スキャンダルを契機に、EU加盟国は食の安全を総点検し、多様な食品の安全対策強化に取り組んできた。EUでBIO(ビオ)と言うのは、オーガニック(有機)を意味しており、化学合成肥料や遺伝子組み換え技術を使わず、動物を適切な環境で飼育し、肥料には抗生物質を含まないものを使うなど、EU圏を流通するBIO食品には、公正な基準を満たした食品にだけBIOマークが表示される。

2015年の終わりに、ベルリンは米国の有名なグルメと旅行雑誌「Saveur」によって、世界で最も斬新な「ベジタリアンの新首都」に選ばれた。今や世界最高レベルの植物ベースの料理を創造するベルリンのダイニングシーンは、世界中のグルメから高く評価されている。

takemura0324_77.jpg

1994年にベルリンで設立されたオーガニック(BIO)スーパーのチェーン店。野菜、肉、ワインなど、すべてがオーガニックで、ベルリン市内に10店舗ある。地産地消とフードマイレージの考え方が特徴で、半径200km以内で生産された農産物しか扱わない。これは輸送にかかる余計な燃料支出や排ガスを避けるためである。

米国農務省は、ドイツがヴィーガン革命で、ヨーロッパをリードしていると報告している。現在ドイツでは、8,300万人の国民の10%がベジタリアンで、1.6%がヴィーガンと推定されており、これはヨーロッパで最も高い割合である。しかもその数は毎年増加していて、ドイツの4つの主要都市は、世界のトップ15に常にランクインしており、国自体が代用肉の主要な生産地になりつつある。

ヴィーガン革命を支える先端技術

2015年までグーグルの責任者であり、破壊的ビジネス分野の専門家であるエリック・シュミットは、2016年、グローバルな非営利シンクタンクとして知られるミルケン協会主催のロサンゼルスの講演で、「ヴィーガン革命は止められない」と強調した。彼は講演で、6つの最も画期的な将来技術を紹介したが、そのトップは、植物ベースの食品の開発だった。ヴィーガン革命に次いで、人工知能、自動運転、または3Dプリント技術が成長すると彼は指摘した。

「私たちは植物ベースの食品を生産する技術を持っている。科学者と研究者はコンピュータの助けを借りて、植物の最良の組み合わせを特定し、それによって豊かな味と最高の栄養価を達成することができる」とシュミットは主張し、さらに、今日の肉の生産は全く非経済的だとも指摘した。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story