コラム

トランプ支えるQアノン、ドイツに影響力飛び火 陰謀論が急増する背景

2020年10月20日(火)17時00分

データの空白を利用する

QAnonが主張している闇の組織には、延命と若返りの奇跡の薬があるとされる。薬の原料とされる「アドレノクローム」は、この数十年の間、ほとんど関心を持たれることはなかった。これは「データの空白」を意味する。

つまり英語の「adrenochrome」という単語は、最近まで検索されることはほとんどなかった。そのようなデータの空白を前提に、QAnonはこの言葉をめぐる陰謀話を提供する。結果、検索エンジンのランキング上位を制覇することができるのだ。

2019年、「アドレノクローム」という用語の検索クエリが急上昇した。QAnonに関する数ヶ月間の報道を経た今、Googleの画像検索では、アドレノクロームをめぐる陰謀論のリンクで埋めつくされている。

takemura1020_2.png

2019年、「アドレノクローム」という用語の検索クエリが急上昇した。QAnonに関する数ヶ月間の報道を経た今、Googleの画像検索では、アドレノクロームをめぐる陰謀のリンクが目立つように表示されている

テレグラム、陰謀論の真の舞台

欧州で人気のメッセンジャーアプリ「テレグラム」は、陰謀論の普及に特別な役割を果たしている。テレグラムは、ソーシャルネットワーク、ビデオ・プラットフォーム、非合法なマーケット・プレイスまでを1つにまとめたもので、ルールはないに等しい。

現在、テレグラムには月に4億人のアクティブ・ユーザーがいる。テレグラムの責任者は、ロシアのIT起業家パヴェル・デュロフである。デュロフは、 2006年に最初のソーシャルネットワーク「VK」(Vkontakte「連絡先」の意)を設立した。2011年、VKは、ロシアのプーチン政権に対する抗議のネットワークだった。ロシア当局がVKの抗議グループを閉鎖し、VKのユーザーデータの開示を命令したとき、デュロフはそれを拒否し国外に亡命した。

2013年に彼は個人資金で「メッセンジャー・テレグラム」を設立した。テレグラムは、各国政府がアクセスできない通信チャンネルを提供すること、個人のプライバシー保護を使命としている。

デュロフは現在ドバイにいると推測されているが、彼は自らを、「自由のためにすべての危険を覚悟する」ことを約束している。毎日150万人の新規ユーザーが追加されるこのアプリは、WhatsApp、Facebook Messenger、WeChat、中国のQQに次ぐ、世界で最も人気のあるメッセンジャー・アプリの中で5番目にランクされている。

民主主義は生き残れるのか?

ベルリンでもユーザーが増大しているテレグラムのQAnonのチャンネル「Qlobal Change」には、12万人以上の加入者がいる。Covid 19に関する陰謀論の多くは、投稿規制がほとんどないテレグラムや、ユーチューブの厳しい投稿規制を迂回できるBitChute(ビチュート)という、極右や陰謀論者に対応したビデオ・ホスティングサービスなどを発火点としている。

米国の最近の世論調査によると、共和党の有権者の33%が陰謀論は大体真実だと考えていて、共和党員のさらに23%が、その物語は少なくとも部分的には真実であると答えている。米国における2つの主要政党のいずれかに属する有権者の半数以上が、選出される指導者を、悪魔崇拝の小児性愛者から世界を守り、もし彼が敗北すれば、それは聖書のハルマゲドンだと信じている場合、果たして民主主義は生き残れるのか?

かつてドイツ国民が選択したナチスは、反ユダヤ主義や多彩な陰謀論で大衆を熱狂させた。一時の熱狂から歴史的な惨劇を経験したドイツは、ベルリンの壁崩壊から30年が経過してもなお、過去の贖罪を今なお引き受けている。

Die Verschwörungsfanatiker von QAnon


Verschwörungstheoretiker auf dem Vormarsch | ZIBB

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ニュージーランド、中銀の新会長にフィンレイ副会長を

ビジネス

中国の安踏体育、プーマ買収検討 アシックスなども関

ワールド

韓国中銀、政策金利据え置き 緩和終了の可能性示唆

ビジネス

トヨタ、10月世界販売2.1%増・生産3.8%増と
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story