コラム

トランプ支えるQアノン、ドイツに影響力飛び火 陰謀論が急増する背景

2020年10月20日(火)17時00分

データの空白を利用する

QAnonが主張している闇の組織には、延命と若返りの奇跡の薬があるとされる。薬の原料とされる「アドレノクローム」は、この数十年の間、ほとんど関心を持たれることはなかった。これは「データの空白」を意味する。

つまり英語の「adrenochrome」という単語は、最近まで検索されることはほとんどなかった。そのようなデータの空白を前提に、QAnonはこの言葉をめぐる陰謀話を提供する。結果、検索エンジンのランキング上位を制覇することができるのだ。

2019年、「アドレノクローム」という用語の検索クエリが急上昇した。QAnonに関する数ヶ月間の報道を経た今、Googleの画像検索では、アドレノクロームをめぐる陰謀論のリンクで埋めつくされている。

takemura1020_2.png

2019年、「アドレノクローム」という用語の検索クエリが急上昇した。QAnonに関する数ヶ月間の報道を経た今、Googleの画像検索では、アドレノクロームをめぐる陰謀のリンクが目立つように表示されている

テレグラム、陰謀論の真の舞台

欧州で人気のメッセンジャーアプリ「テレグラム」は、陰謀論の普及に特別な役割を果たしている。テレグラムは、ソーシャルネットワーク、ビデオ・プラットフォーム、非合法なマーケット・プレイスまでを1つにまとめたもので、ルールはないに等しい。

現在、テレグラムには月に4億人のアクティブ・ユーザーがいる。テレグラムの責任者は、ロシアのIT起業家パヴェル・デュロフである。デュロフは、 2006年に最初のソーシャルネットワーク「VK」(Vkontakte「連絡先」の意)を設立した。2011年、VKは、ロシアのプーチン政権に対する抗議のネットワークだった。ロシア当局がVKの抗議グループを閉鎖し、VKのユーザーデータの開示を命令したとき、デュロフはそれを拒否し国外に亡命した。

2013年に彼は個人資金で「メッセンジャー・テレグラム」を設立した。テレグラムは、各国政府がアクセスできない通信チャンネルを提供すること、個人のプライバシー保護を使命としている。

デュロフは現在ドバイにいると推測されているが、彼は自らを、「自由のためにすべての危険を覚悟する」ことを約束している。毎日150万人の新規ユーザーが追加されるこのアプリは、WhatsApp、Facebook Messenger、WeChat、中国のQQに次ぐ、世界で最も人気のあるメッセンジャー・アプリの中で5番目にランクされている。

民主主義は生き残れるのか?

ベルリンでもユーザーが増大しているテレグラムのQAnonのチャンネル「Qlobal Change」には、12万人以上の加入者がいる。Covid 19に関する陰謀論の多くは、投稿規制がほとんどないテレグラムや、ユーチューブの厳しい投稿規制を迂回できるBitChute(ビチュート)という、極右や陰謀論者に対応したビデオ・ホスティングサービスなどを発火点としている。

米国の最近の世論調査によると、共和党の有権者の33%が陰謀論は大体真実だと考えていて、共和党員のさらに23%が、その物語は少なくとも部分的には真実であると答えている。米国における2つの主要政党のいずれかに属する有権者の半数以上が、選出される指導者を、悪魔崇拝の小児性愛者から世界を守り、もし彼が敗北すれば、それは聖書のハルマゲドンだと信じている場合、果たして民主主義は生き残れるのか?

かつてドイツ国民が選択したナチスは、反ユダヤ主義や多彩な陰謀論で大衆を熱狂させた。一時の熱狂から歴史的な惨劇を経験したドイツは、ベルリンの壁崩壊から30年が経過してもなお、過去の贖罪を今なお引き受けている。

Die Verschwörungsfanatiker von QAnon


Verschwörungstheoretiker auf dem Vormarsch | ZIBB

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

世界のPE、中国市場への回帰を検討=投資ファンド幹

ワールド

米、40空港で運航10%削減へ 政府機関閉鎖で運営

ビジネス

米クアルコム、10─12月期見通しが予想上回る ス

ワールド

EU、レアアース供給で中国と対話の「特別チャンネル
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショックの行方は?
  • 4
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 5
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 8
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 9
    若いホホジロザメを捕食する「シャークハンター」シ…
  • 10
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story