最新記事
自然災害

サンゴ×「ハチの巣」でハリケーンに勝つ!? 米国防総省も注目の「護岸プロジェクト」とは

Reef Rehab

2024年7月24日(水)15時31分
ジェフ・ヤング

サンゴの研究の様子

COURTESY OF THE UNIVERSITY OF MIAMI ROSENSTIEL SCHOOL

気候変動への対処が必要

シーハイブの実験は、米国防総省やその傘下にある防衛先端技術研究計画局(DARPA)からの助成金のおかげで、規模を拡大することができそうだ。

DARPAの助成対象となった研究の中には、インターネットのように社会に幅広い影響をもたらしたものも少なくないが、サンゴと波消しは、軍事とは懸け離れた印象だ。


「この種のプロジェクトの資金源としては確かに変わっている」と、リアマンは言う。だが軍事施設は沿岸部にもあるため、気候変動によって激しさを増した暴風雨は国防上の問題でもある。「海軍基地や空軍基地が暴風雨で大きな被害を受けることもあるから、彼らも施設を守りたいのだ」

シーハイブのようなプロジェクトには、海辺の町の防災力を高める効果が見込まれるとリアマンは言う。そして彼は、自分たちの研究が、サンゴが(ある程度まで)地球温暖化に適応する一助になれるのではとの希望を持っている。

だが一方で、それだけでは解決にならないとも感じている。「気候変動の原因に対処できなければ、サンゴのゲノム操作や(暑さに強い)種の選別といったことをどれほどやっても意味はない」と、リアマンは言う。

気候学者たちは、地球温暖化によってハリケーンは今よりさらに強くなるし、海水面の上昇が続けば、フロリダ州南部の都市や集落がどうなるか予断は許さないと警鐘を鳴らしている。しかも、サンゴ礁は世界で最も気候変動の影響を受けやすい生態系だ。

「残された時間はあまりない。だから素早く、断固たる決意で行動する必要がある」と、リアマンは言う。「それでもまだ希望はあると、私は今も思っている」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談 パキスタン交

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランTVなど

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 2
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 3
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 6
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 7
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中