最新記事
戦場ウクライナの日本人たち

元福島原発作業員、起業家、ピカチュウ姿のボランティア...戦火のウクライナで生き抜く日本人たちの実話

JAPANESE IN UKRAINE

2024年6月6日(木)17時00分
小峯 弘四郎(フォトジャーナリスト)
PHOTOGRAPHS BY KOSHIRO KOMINE

PHOTOGRAPHS BY KOSHIRO KOMINE

<異国の戦場で日本人が見た現実...ウクライナに留まる彼らの姿を追う>

最初にウクライナを訪れたのは、戦争が始まった直後の2022年4月だった。その後、この2年余りの間に計5回ウクライナとその周辺国に行き、戦争の最前線である東部地域をメインに、そこに暮らすウクライナの人々やボランティア、兵士などの取材を続けてきた。

初めてウクライナを訪れた時は、現地の状況がほとんど分からず、取材のコネもなかった。それでもあえて戦場となっている国に飛び込んだのは、SNSで多くの情報が発信されているとはいえ、実際に現地に行ってみないと分からないという思いが強かったからだ。

1回目の入国では、ポーランドからバスで西部リビウに着いた翌日、ミサイルが駅周辺に落ちた。すぐに現場に駆け付けようとすると、その場で警察官に職務質問をされてそのまま警察署に連行された。リビウへのミサイル攻撃は珍しいため警戒を強めていて、一般人がSNSに写真や動画を投稿するのも取り締まっているという。

ウクライナの全体状況を把握した後、友人の香港人カメラマンが東部ハルキウ(ハリコフ)にいると知り、直接現地に行って、取材の手法や同行が可能かどうか聞くことにした。

ハルキウに着いて街の状況を確認しようと中心部を撮影して歩いていると、現地住民が不審に思ったのか、突然騒ぎ出して警察を呼んだ。

それまでの1週間程度の滞在で日本と日本人への好意的な雰囲気は感じていた。だから警察が来ても問題ないとタカをくくっていたのだが、身分証の照会や荷物検査が終わると、後ろ手に縛られ顔に袋をかぶせられてからテープでぐるぐる巻きにされ、パトカーに放り込まれた。

その後、警察署に連れて行かれ、身体の拘束を解かれた。英語を話せる若い警官が到着して「住民たちはとてもナーバスになっていて、写真なんか撮っているとスパイだと勘違いされるぞ」と詰問された。解放されたのは拘束から5時間後だった。

最初の1週間で取材したい場所や、取材内容が限定されてしまい、予定変更を余儀なくされた。結局この後はブチャなどキーウ州の郊外の取材をした後、ウクライナ避難民がいる隣国モルドバ、ポーランドを回り、多くの未練だけを残して帰国した。

newsweekjp_20240606040143.png

再度ウクライナへ取材に行こうと思ったのは、4カ月後の22年8月。戦争が始まって半年近くたち、4月の取材で会った人も含め多くの日本人が現地に滞在していた。その人たちにまた行くと連絡してみると、つながりのある人や取材先を紹介してくれた。

この時に気付いたのが、戦地ウクライナにいる日本人が予想以上に多種多様なことだった。言葉の壁や資金の問題、生活で苦労をしても、戦時下のウクライナで少しでも人のためになりたい、と思う人がいる。自分の中で、「ウクライナの日本人」が1つの取材テーマになった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=続伸、旅行関連銘柄が高い FOMCに

ワールド

イラン、政権幹部ラリジャニ氏の死亡確認=メディア

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、主要中銀の金融政策決定控え

ワールド

UAE、米主導のホルムズ護衛に参加の可能性 協議継
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 8
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 9
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中