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日本社会

日本の部活動は「滅私奉公」サラリーマンを育てる隠れカリキュラム

2024年5月30日（木）15時10分
舞田敏彦（教育社会学者）

データで見ても、運動部の経験と企業社会での成功可能性はつながっている。やや古いが、2012年に国立青少年教育振興機構が調査した結果によると、25～54歳の大卒男性有業者のうち、大学時代に運動部への加入経験がある者は238人、そうでない者は610人。この2つのグループの年収分布を比べると＜図2＞のようになる。

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年収が750万円を超える者の割合をとると、加入群では26.5％、非加入群では16.2％と10ポイント以上の差がある。年収が400万円に満たない者は順に32.4％、42.8％。両群の年収分布の差は統計的に有意だ。単純なクロス集計の結果だが、こういう傾向は出てくる。

企業は部活（運動部）の経験者を評価する、後者は前者が求める人材像に合致する。だが周知のように、日本の企業にはブラック労働がはびこっている。見方を変えると、学校の部活動は、滅私奉公のブラック労働を厭わない人間を育てる「隠れたカリキュラム」として機能しているとも言える。教員の「異次元の部活指導」が、こうした負の機能に加担しているとしたら皮肉なことだ。

しかし状況は変わりつつある。今後、学校の部活動は地域に段階的に移行されることになり、生徒の運動部加入率も低下の傾向だ（「中学生の課外活動は部活から地域クラブへ」2023年3月22日、本サイト）。教育は、社会の要求をくみ取り、社会を維持・再生産する機能と同時に、社会を変える機能も併せ持つ。進行中の部活動改革が、日本の企業社会の闇を変える契機になるといい。

＜資料：OECD「TALIS 2018」、
　　　　国立青少年教育振興機構『子どもの読書活動の実態とその影響・効果に関する調査研究』（2013年）＞

次のページ【グラフ】大卒男性の収入分布（運動部に加入していた人といなかった人の比較）
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