最新記事
睡眠

ペットと一緒に寝てもいいのか?...「睡眠の質」と「心臓発作」に関する最新研究

SLEEPING WITH CATS

2023年11月8日(水)14時40分
レオニー・ヘルム
猫

猫の睡眠パターンは人間とは違うから、添い寝は飼い主の睡眠の質を低下させる恐れがある PYROSKY/ISTOCK

<大好きな飼い猫と快適な添い寝をするために、今すぐ実践するべきベッドルームの掟とは?>

自由気ままな性質とは裏腹に(いや、もしかするとそのおかげで)、猫は人間を穏やかな気持ちにしてくれるパワーがある。とはいえ、寝るときも一緒というのはどうなのか。

米メイヨー・クリニック睡眠医療センターの調査によると、ペットを飼っている人の半分以上(主に猫か犬の飼い主だ)がペットと添い寝している。

確かに猫の睡眠時間は1日12~18時間だが、人間が睡眠を取る時間帯とはズレがある。それによくある誤解だが、猫は夜行性ではなく薄明薄暮性、つまり明け方と夕方に最も活発になる。「一晩中元気な猫もいるが、だからといって夜行性というわけではない」と、動物愛護協会は指摘している。

ペットが飼い主のストレスを軽減したり、健康的な生活習慣を促したりすることで、心身のさまざまな問題を改善してくれることはよく知られている。

2016年のイギリスの研究チームの報告によると、「ペットは、病気や動揺するような経験から患者の気持ちをそらし、体を動かすことを促すことにより、貴重な病気療養の機会を提供する」ことが分かった。

ただ、もともと飼い主の寝つきが悪かったり、飼い猫が特に落ち着きのない活発な性格の場合、添い寝は飼い主の健康にマイナスの影響を与えるかもしれない。

「私自身は猫と一緒に寝るのが大好きだ」と、フロリダ州で動物病院キャット・ケア・クリニックを運営する獣医師アンバー・カーターは言う。

「でも、ぐっすり寝たいときには最高の環境とは言えない。よく人間がベッドの端にしがみつくように寝ていて、真ん中では猫たちがくつろいで眠っているイラストがあるが、まさにわが家の光景だ」

それでも多くの人がペットとの添い寝を選ぶのは、幸せな気持ちになれるからだ。米国立衛生研究所(NIH)によると、動物と一緒に時間を過ごすと、代表的なストレスホルモンであるコルチゾールのレベルが低下する。

「動物は人間の孤独を和らげ、社会的なサポートを与え、気分を高揚させてくれる」

「飼い猫と一緒に寝ると絆が深まる」と、カーターは言う。「猫を寝室から閉め出さないことで、猫にとってもストレスが低下して、飼い主との信頼関係を深められる」

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRB現行策「適切」、中東起因の物価リスク警戒=セ

ビジネス

EXCLUSIVE-原油高長期化に懸念も、現時点で

ビジネス

米企業在庫、1月は予想外の0.1%減 卸売業が押し

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中