地球温暖化とどう向き合う? データと行動で希望を語る「エコリアリスト」に聞く

HOPE ON CLIMATE CHANGE

2023年9月22日(金)13時00分
ダン・ハーリー(サイエンスライター)

230912P18KHD_02.jpg

大雨で道路が冠水(7月11日、バーモント州モントピリア) KYLIE COOPER/GETTY IMAGES

リッチーによれば、中国で今年導入される太陽光パネルは、アメリカに設置されているパネルの総量を上回る見通しだ。加えて、中国で昨年販売された自動車の3台に1台は電気自動車(EV)だったという。この割合は、20年には15台に1台にすぎなかった。

5年前に悲観的な予測を示していた人たちが見通せなかったのは、世界で再生可能エネルギーへの転換が進むペースの速さだ。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)によると、商業レベルの太陽光発電の発電量当たりのコストは、10年から21年の間に88%低下した。発電コストは、陸上風力発電で68%、洋上風力発電でも60%下がっている。

目を見張る再エネシフト

米エネルギー情報局(EIA)によると、目覚ましいコスト低下を背景に、アメリカでは昨年、再生可能エネルギーの発電量が石炭火力発電を初めて上回った。アメリカの発電所がつくり出す電力に占める石炭火力発電の割合は、この10年間で半減し、19.5%まで低下している。

世界全体の石炭消費量も、13年を境に減少に転じたとみられている。以前の予測では、石炭消費量は21世紀末まで増え続けるとされていた。

5年前にはほぼ予測できていなかった展開がもう1つある。それは、世界中でEVの販売台数が飛躍的に増加したことだ。世界の道路を走っているEVの台数は、20年の1000万台から3000万台に跳ね上がった。昨年、世界のEV販売台数は前年比で60%増えている。

しかも、EV革命はまだ始まったばかりだ。米環境保護局(EPA)はこの4月、自動車メーカーがアメリカ国内で販売する新車の3分の2以上をEVとするよう求める規制案を発表した(昨年のアメリカの新車販売台数に占めるEVの割合は5.8%にすぎなかった)。

再生可能エネルギーへの転換が進み、温暖化に歯止めがかかれば、好影響は極めて大きいと考えられる。

地球の平均気温が産業革命前より5度上昇した場合、海水面は90センチ程度上昇するとも予測されているが、気温上昇が2度の場合は、海水面の上昇が30センチ程度に収まる可能性がある。また、平均気温が3度高くなれば、干ばつが続く期間は平均10カ月長くなるとみられるのに対し、気温上昇が1.5度なら、その期間は2カ月にとどまるという。

動植物への影響も見落とせない。平均気温の上昇を産業革命前と比べて2度に抑えられれば、脊椎動物の8%が現状の生息域の半分以上を失う。しかし、平均気温の上昇が4.5度に達すると、その割合は42%になるという。植物の場合、この割合はそれぞれ16%と68%だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中