地球温暖化とどう向き合う? データと行動で希望を語る「エコリアリスト」に聞く

HOPE ON CLIMATE CHANGE

2023年9月22日(金)13時00分
ダン・ハーリー(サイエンスライター)

230912P18KHD_02.jpg

大雨で道路が冠水(7月11日、バーモント州モントピリア) KYLIE COOPER/GETTY IMAGES

リッチーによれば、中国で今年導入される太陽光パネルは、アメリカに設置されているパネルの総量を上回る見通しだ。加えて、中国で昨年販売された自動車の3台に1台は電気自動車(EV)だったという。この割合は、20年には15台に1台にすぎなかった。

5年前に悲観的な予測を示していた人たちが見通せなかったのは、世界で再生可能エネルギーへの転換が進むペースの速さだ。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)によると、商業レベルの太陽光発電の発電量当たりのコストは、10年から21年の間に88%低下した。発電コストは、陸上風力発電で68%、洋上風力発電でも60%下がっている。

目を見張る再エネシフト

米エネルギー情報局(EIA)によると、目覚ましいコスト低下を背景に、アメリカでは昨年、再生可能エネルギーの発電量が石炭火力発電を初めて上回った。アメリカの発電所がつくり出す電力に占める石炭火力発電の割合は、この10年間で半減し、19.5%まで低下している。

世界全体の石炭消費量も、13年を境に減少に転じたとみられている。以前の予測では、石炭消費量は21世紀末まで増え続けるとされていた。

5年前にはほぼ予測できていなかった展開がもう1つある。それは、世界中でEVの販売台数が飛躍的に増加したことだ。世界の道路を走っているEVの台数は、20年の1000万台から3000万台に跳ね上がった。昨年、世界のEV販売台数は前年比で60%増えている。

しかも、EV革命はまだ始まったばかりだ。米環境保護局(EPA)はこの4月、自動車メーカーがアメリカ国内で販売する新車の3分の2以上をEVとするよう求める規制案を発表した(昨年のアメリカの新車販売台数に占めるEVの割合は5.8%にすぎなかった)。

再生可能エネルギーへの転換が進み、温暖化に歯止めがかかれば、好影響は極めて大きいと考えられる。

地球の平均気温が産業革命前より5度上昇した場合、海水面は90センチ程度上昇するとも予測されているが、気温上昇が2度の場合は、海水面の上昇が30センチ程度に収まる可能性がある。また、平均気温が3度高くなれば、干ばつが続く期間は平均10カ月長くなるとみられるのに対し、気温上昇が1.5度なら、その期間は2カ月にとどまるという。

動植物への影響も見落とせない。平均気温の上昇を産業革命前と比べて2度に抑えられれば、脊椎動物の8%が現状の生息域の半分以上を失う。しかし、平均気温の上昇が4.5度に達すると、その割合は42%になるという。植物の場合、この割合はそれぞれ16%と68%だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米1月輸入物価、0.2%上昇 エネルギー安を資本財

ワールド

アゼルバイジャンにイラン無人機侵入、大統領が報復指

ワールド

イスラエル、イラン作戦第2段階 地下ミサイル基地を

ビジネス

米労働生産性、第4四半期は2.8%上昇 伸び鈍化も
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場所にSNS震撼「自国の場所すらわからない」
  • 4
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 7
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中