地球温暖化とどう向き合う? データと行動で希望を語る「エコリアリスト」に聞く

HOPE ON CLIMATE CHANGE

2023年9月22日(金)13時00分
ダン・ハーリー(サイエンスライター)

230912P18KHD_03.jpg

カ氏110度(セ氏43度)の気温表示(7月16日、アリゾナ州フェニックス) BRANDON BELL/GETTY IMAGES

まだ「世界の終わりではない」

だが、もしも実は気候変動による世界の終焉が差し迫ってはいないとしたら? 未来についての長期的見通しが最近、従来よりはるかにましになっているとしたら?

そう問いかけるのは、新しいタイプの気候活動家、自称「エコリアリスト」たちだ。彼らは政府や産業界、一般市民による過去数年間の前向きな行動が従来の予測をはるかに上回っていると指摘。もちろん、まだ十分ではないものの、大勢の人々が希望を失わず前向きに行動すれば、メリットを拡大できるという。

「気候変動について私たちにできることが何もないのなら、落ち込んだり諦めたりして当然だ。だが未来は自分たちが握っていると気付けば、状況は変えられる。それが私たちの希望のよりどころだ」と、エコリアリストの1人である米環境保護団体「自然保護協会」のキャサリン・ヘイホー主任研究員は言う。

エコリアリストは気候変動が現実ではないと言っているわけではない。世界の終わりを予感させるニュースが飛び交うなかで、希望を持てと言うほうが難しいのは確かだ。

例えば国連のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)は今年3月の報告書で、産業革命前からの世界の平均気温上昇を1.5度以内に抑えるという目標値を2030年代前半に突破する可能性が高いと発表。「全ての人々・生物にとって生存可能で持続可能な未来への扉は急速に閉ざされつつある」と主張した。

一方、エコリアリストたちは過去5年間で別の傾向が表れていると指摘する。19年時点では多くの気候学者が、今世紀末には世界の平均気温は産業革命前から5度近く上昇し、世界の広範囲が居住不能になると予測していた。しかし今では、グリーンエネルギーの使用が以前は考えられなかったほど劇的に増加したおかげで、上昇幅は約2.5~3度程度と、いくらかましになる見込みだ。

エコリアリズムの急先鋒がハナ・リッチーだ。オックスフォード大学が運営するアワ・ワールド・イン・データ(世界の変化をデータで読み解くウェブサイト)の主任研究員で、新著『世界の終わりではない』でも持論を展開している。

「記録的な猛暑と山火事と洪水が続くなかでも、最悪の気候変動を避けられるかもしれないという一筋の希望の光が見えてきている」と、リッチーはワシントン・ポスト紙への最近の寄稿で記した。「温室効果ガス排出量と石炭消費量が世界最大の中国が、再生可能エネルギーへの転換を猛烈なペースで進めている」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、6000件減の21.6万件 7

ワールド

中国、日本渡航に再警告 「侮辱や暴行で複数の負傷報

ワールド

米ロ高官のウ和平案協議の内容漏えいか、ロシア「交渉

ワールド

サルコジ元大統領の有罪確定、仏最高裁 選挙資金違法
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 5
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 6
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 7
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 8
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 9
    「世界の砂浜の半分」が今世紀末までに消える...ビー…
  • 10
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 6
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 7
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中