最新記事
中国軍

もはや性能はアメリカ製と同等...中国が台湾の空に続々と送り込む「軍事用ドローン」、その真の狙いとは?

DRONES TARGET TAIWAN

2023年6月15日(木)17時19分
オリ・ペッカ・スオーサ(アラブ首長国連邦ラブダンアカデミー助教)、エイドリアン・アン・ユージン(シンガポール南洋理工大学ラジャラトナム国際研究大学院研究員)

中国軍がドローンを運用するのは、今に始まった話ではない。以前から遠く南シナ海や東シナ海にまで偵察用のドローンを飛ばしてきた。日本と領有権を争う尖閣諸島(中国側の呼称は釣魚島)にも、頻繁にドローンを出没させている。

ではなぜ、いま台湾なのか。露骨な武力攻撃の一歩手前の、いわゆる「グレーゾーン」で台湾を威嚇する作戦の一環とする見方もある。また4月27日と5月2日の台湾本島「周回」については、中国が空から台湾を包囲できる能力を誇示し、台湾側の対応能力を探る目的だったという指摘もある。

偵察や監視に加えて、ドローンによる要人暗殺やインフラ攻撃の可能性を指摘するアナリストもいる。確かにアフガニスタンや中東、アフリカなどでは、そうした目的でドローンが使われた例がある。

しかし、その多くは対空反撃能力を欠く地域でのことだ。台湾のような場所にドローンを飛ばして要人の暗殺を試みるという話は、およそ現実的ではない。2019年にホルムズ海峡で、米軍の大型ドローンがイランの革命防衛隊に撃ち落とされた例もある。

ウクライナ戦でも、バイラクタルのような大型ドローンが前線で有効に機能したのは初期段階だけで、ウクライナ領内に陣地を構えたロシア軍が防空体制を整えると、攻撃用ドローンの出番は減った。

米軍のドローンとほぼ同性能

アメリカやオーストラリア、日本などの国々と同様、今の中国はむしろ洋上での作戦行動にドローンを活用している。中国製のBZK005、TB001などはアメリカ製のMQ9B「シーガーディアン」やMQ4C「トライトン」とほぼ同等の性能を持ち、洋上の巡視や捜索・救助、潜水艦の監視、情報収集や信号傍受などの任務に当たっている。高性能のセンサーを備えた大型ドローンなら広大な海域を監視でき、しかも30~40時間の連続飛行が可能だ。

BZK005が爆撃機の先導役として用いられることもある。台湾国防部は1月9日、BZK005がH6爆撃機を先導しててルソン海峡から西太平洋へと飛行したとする飛行データを公表している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

独化学大手BASF、一部で最大30%値上げ コスト

ビジネス

南ア2月インフレ率、目標の3%に低下 対イラン戦争

ワールド

レバノン各地でイスラエルの空爆、首都中心部で少なく

ワールド

カブールのリハビリ施設爆撃、死者数は143人=国連
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 4
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 5
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 6
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 7
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 8
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中