最新記事
中国軍

もはや性能はアメリカ製と同等...中国が台湾の空に続々と送り込む「軍事用ドローン」、その真の狙いとは？

DRONES TARGET TAIWAN

2023年6月15日（木）17時19分
オリ・ペッカ・スオーサ（アラブ首長国連邦ラブダンアカデミー助教）、エイドリアン・アン・ユージン（シンガポール南洋理工大学ラジャラトナム国際研究大学院研究員）
中国の軍事用ドローン

昨年11月に広東省珠海市で開かれた中国最大の航空展示会「中国国際航空宇宙博覧会」では、巨大な軍事用ドローンの姿が目立った　XINHUA/AFLO

＜昨年9月に初めて確認されて以降、台湾周辺に出没する中国軍の無人機が急増。台湾でどんな役割を期待しているのか？＞

空飛ぶ無人機をドローン（ミツバチ）と呼ぶようになったのは、回転翼の発する音がハチの羽音に似ていたからだろう。ただし、今や現代戦の主役となった軍事用ドローンは機体も大きく、音も大きい。侵攻するロシア軍に対してウクライナ側が繰り出し、戦車や対空システムの破壊に威力を発揮したトルコ製のドローン「バイラクタルTB2」は全長6.5メートル、翼幅12メートルもある。

無人であるために、ドローンは戦場の最前線で最も危険な任務を果たすことができる。ウクライナ戦では、黒海に浮かぶ要衝ズミイヌイ島の奪還やロシア黒海艦隊の旗艦「モスクワ」の撃沈にも大きく貢献した。ウクライナ側はドローンに搭載したビデオカメラがリアルタイムで送ってくる映像の一部をネット上で公開し、巧みに宣伝戦で利用している。

そして今は、中国軍のドローンが台湾周辺に頻繁に飛来している。一体、何が目的なのか。

中国軍の運用するドローンが初めて台湾周辺で確認されたのは、昨年9月5日のことだ。このとき台湾国防部は、中国軍のドローン偵察機「BZK007」の飛行経路を公表した。それを見ると、ドローンを含む9機の編隊が南西部で台湾の防空識別圏（ADIZ）に侵入したことが分かる。

以来、中国軍はさまざまなドローンを台湾のADIZに頻繁に侵入させている。平均で月に16回。とりわけ注目を集めたのは、今年4月末と5月上旬の2度にわたって飛来したドローンの行動だ。

台湾国防部のADIZ日報によれば、まず4月27日に中高度長時間滞空（MALE）ドローン「TB001」が南から北へ、反時計回りに台湾本島を周回した。同機は中国と台湾の非公式の境界線である「中間線」を越えて台湾南西部のADIZに侵入。フィリピンとの間のバシー海峡を通過した後、台湾の東岸沿いに北上し、その後は北東部の中間線の端を経由して中国本土に戻った。

これとは別のドローン「BZK005」も南東部で台湾のADIZに侵入し、東側へ回り込んだ後、本土に戻った。なお、このときには有人の戦闘機なども台湾との中間線を越えて飛来している。

グレーゾーン作戦の一環？

次いで5月2日、日本の防衛省は与那国島と台湾の間を中国軍のドローンらしき飛行体が通過したため、航空自衛隊がF15戦闘機を緊急発進させて対応したことを明らかにした。台湾の東岸沖を抜けた当該飛行体の航跡も公表している。

この件は台湾国防部も翌日になって確認し、BZK0051機が台湾北方で中間線を越えて侵入し、時計回りで周回した後、バシー海峡を越えて飛び去ったと報告している。

【関連記事】
ウクライナ、新設「ドローン軍」の圧巻動画を公開──「これはドローンの戦争だ」
カミカゼ・ドローンで戦況は一変　米軍「最強」の座も危うい

次のページ米軍のドローンとほぼ同性能
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、「ベネズエラへの一方的圧力に反対」　外相が電
2025.12.18

ワールド

中国、海南島で自由貿易実験開始　中堅国並み1130
2025.12.18

ワールド

米主要産油3州、第4四半期の石油・ガス生産量は横ば
2025.12.18

ビジネス

今回会合での日銀利上げの可能性、高いと考えている＝
2025.12.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中