最新記事
ロシア

自軍の無駄死にもお構いなし──傭兵部隊ワグネル、比類なき残虐の理由とは?

BUILDING A CRUELTY BRAND

2023年4月18日(火)13時40分
ルシアン・スタイヤーノ・ダニエルズ(米コルゲート大学客員准教授、軍事史家)

230425p42_WNL_02.jpg

ワグネル創設者のプリゴジン YULIA MOROZOVAーREUTERS

彼らとワグネルという組織、そしてロシア社会との関係も、昔の傭兵制度のそれと基本的には同じと言えそうだ。筆者の専門は17世紀における傭兵の歴史だが、21世紀のワグネル戦闘員たちも、自分たちは平和な市民社会と無縁な世界に生きているが、一般市民よりも高貴な存在だと信じて疑わない。だから、祖国で平和に暮らす人たちは自分たちに敬意を払うべきだと考えている。ワグネルに参加した元受刑者たちがプリゴジンに付き従う理由の1つは、プリゴジンの率いるワグネルなら国民に尊敬されると信じ、戦場で命を落としても「名誉の戦死」とたたえてくれると確信しているからだ。

ワグネルとロシア政府の軋轢は、現代の独裁国家に多く見られる「権力構造の多頭制」の一例だ。こうした構造においては、政府の機能を複数の権力者が担い、それぞれが支配権と影響力の拡大を求めて画策する動きが起きる。

ロシア軍とワグネルの対立は、ナチスドイツの国防軍とSA(突撃隊)の反目になぞらえることができる。突撃隊はナチスの準軍事組織で、1920~30年代にかけて治安維持部隊として活躍し、アドルフ・ヒトラーの政権獲得に大いに貢献した。34年の全盛時には隊員数が300万を超え、隊長のエルンスト・レームは国防軍に取って代わることさえ考えていた。これに脅威を感じた軍部はヒトラーを動かし、レームを粛清させた。

だがワグネルの体質には、過去の傭兵部隊や正規軍と大きく異なる点がある。昔の軍隊も、いざ戦場に出れば残虐行為をいとわなかったが、できることなら実戦を回避したいと考えていた。傭兵であれ正規軍であれ、本格的な徴兵制が導入される以前の段階では兵員の確保が大きな問題で、限りある兵士を簡単に死なせるわけにはいかなかった。

今のロシア政府も、国民の反感を買わずに十分な兵力を確保するのは難しい。ウクライナ戦でワグネルに頼らざるを得ないのも、正規兵の犠牲を増やしたくないからだ。強制的な動員も、もっぱら国内の少数民族を対象に行ってきた。

自軍の無駄死にもお構いなし

しかし、こうした動員の試みは往々にして強引かつ突発的で、政府はその多くを中断ないし撤回している。ワグネルが受刑者の採用を打ち切ったのも、ロシア国防省の反発が一因とみられている。

しかしワグネルの戦術には、自軍の犠牲を最小限に抑えるという意図が見えない。16~17世紀の傭兵部隊は人手の確保が非常に困難だったため、可能な限り戦闘を避けようとしていたが、それとは対照的だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マスク氏、政権ポストから近く退任も トランプ氏が側

ワールド

ロ・ウクライナ、エネ施設攻撃で相互非難 「米に停戦

ビジネス

テスラ世界販売、第1四半期13%減 マスク氏への反

ワールド

中国共産党政治局員2人の担務交換、「異例」と専門家
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中