日本の学校では、問題解決能力も批判的思考も養われていない

まずは教員が授業に注力できる環境を整えることが先決だ　mapo/iStock.

＜授業では、生徒に習得させるべき学習内容とカリキュラム進行の方が強く意識されている＞

学校の授業というと、生徒は一様に前を向き、教員が板書する事項をノートに写し取っている光景が思い浮かぶ。いわゆる講義法で、教員が子どもに知識を（上から）教え込む「注入主義」のやり方だ。

これと対峙する「開発主義」は、子どもの諸能力の開発を目指すもので、討議や小集団（グループ）学習などが主な方法となる。現行の学習指導要領では、先行き不透明な時代を生き抜けるようにすべく、自ら考える力や問題解決する力の育成を重視している。注入主義から開発主義に重点が移ってきているのは、どの国でも同じだ。読・書・算の能力だけを持った工場労働者を大量育成すればいい、という時代ではない。

この2つがどれほどの比重で混ざり合っているかは、国によって異なる。日本の中学校教員に、生徒独自の方法で問題を解かせる頻度を問うと、「しばしば」ないしは「いつも」という回答の割合は25％で、OECD加盟国の平均値（45％）よりだいぶ低い（OECD「TALIS 2018」）。他の項目も併せて見ると、日本の特徴が浮かび上がる。＜表1＞は、16の項目の肯定率の比較だ。日本とOECD平均の差が大きい順に並べている。

日本で高いのは「目標を設定する」「学んでほしいことを説明する」といったもので、「答えのない課題を出す」「独自の方法で問題を解かせる」教員は少ない。表の下をみるとICT（情報通信技術）教育に加え、全員理解の完全習得学習や批判的思考を促す取組において、諸外国に水を開けられているのが分かる。

総じて言うと、日本では習得させるべき内容、習得の進度（学年進行）までもが前もって強固にイメージされ、それから外れるような実践は歓迎されない。内容の習得が不十分でも落第はもってのほかで、教科書と違うやり方で問題を解いたら減点される。だが未知の状況を生き抜く力を養うべく、上から教え込むだけでなく、自分の頭で考えさせることも必要になる。