最新記事
兵器

「次は馬で出撃か?」 戦車不足のロシア、1940年代の戦車を展開して嘲笑される

Russia Mocked for Rolling Out T-54 Tanks From 1940s: 'What Next, Horses?'

2023年3月24日(金)18時10分
ブレンダン・コール
アフガニスタン紛争で使われたT-54戦車

アフガニスタン紛争で北部同盟によって使われたT-54戦車(2001年11月) Yannis Behrakis-Reuters

<ウクライナで戦争が始まってから、1871台のロシアの戦車が破壊、損傷、放棄、または捕獲されているという>

ロシア国内を輸送中とされるソビエト連邦時代の古い戦車の映像がネット上に投稿され、話題となっている。ウクライナの戦場でロシア軍が被った被害は、こんな旧式の戦車を持ち出さなければならないほど深刻な戦車不足をもたらしたのか、というのだ。

■【写真】一体いまは何年なんだ? ネットで嘲笑されたロシア戦車、実際の輸送の様子

オープンソースの調査報道団体「コンフリクト・インテリジェンス・チーム(CIT)」は、戦場におけるロシアの装備の損失は非常に大きく、不足分を補うため、70年前の装甲車を使おうとしている、と報告している。

ジョージアの首都トビリシに拠点を置くCITは、撮影日不明の動画を公開し、ソ連時代の戦車T-54とT-55が、ロシア極東の沿岸地方にあるアルセーニエフから列車で西に運ばれていると説明した。T-54は1946年、ヨシフ・スターリン政権下で生産が開始され、1950年代が終わるころ、ソ連軍機甲部隊の主力となった戦車だ。

ソーシャルメディアでは、この動画が意味することや、これらの戦車が前線で使われるかどうかについて臆測が飛び交っている。欧州外交評議会(ECFR)の共同議長カール・ビルトは、これらの戦車の派遣は、「戦争をいつまでも続けるというロシアの決意」とともに、ロシアの最新兵器がいかに「枯渇している」かを示しているとツイートした。

「次は何だ? T-34? それとも馬?」

デニス・ダビドフという人物はツイッターで、1980年代に退役したはずが2022年秋にウクライナ戦に投入されて話題になった「T-62」のことを引き合いに出しながら、「T-62でさえ、T-54に比べれば超現代的だ...次は何だ? T-34? それとも、馬か?」と書いている。T-34は、第2次世界大戦で使われたソ連の戦車だ。

また別のユーザーは、ウクライナに提供されている欧米の最新兵器と、ソ連時代の在庫の違いを強調。「(ドイツの戦車)レオパルト1や、(フランスの装甲車)AMX-10RCが、T-55やT-62と戦う。いったい今は何年なんだ?」

一方、「ロシアの勝利は必然(Russia Victory is Inevitable)」というアカウント名のユーザーは、ロシアには100ミリ砲弾の膨大な備蓄があるため、「(旧型戦車でも)ほこりをかぶらせておくくらいであれば、有効活用するのは当然だ」と述べている。

このユーザーは、T-54とT-55は、戦闘ではなく、戦闘部隊の砲撃支援、検問所の警備、敵の攻撃を引き付けるおとりとして使われるのではないかと述べている。「それでもウクライナの人々は、『ロシアにはもう戦車がない』と大騒ぎするんだろう」と、このユーザーは補足する。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中