最新記事

英王室

かつてはオバマ夫妻と「同列」だったヘンリー&メーガンの零落ぶりが酷過ぎる

Prince Harry's Attack on the Royal Family Has Backfired Spectacularly

2023年1月24日(火)21時18分
ジャック・ロイストン

イギリスで議論を巻き起こし、ヘンリー夫妻の支持者からも批判を浴びたもうひとつの重大な出来事は、ヘンリーが本のPRのためのインタビューで、自分とメーガンは家族を人種差別で非難したことはないと発言したことだ。

2021年3月に夫妻がオプラ・ウィンフリーのインタビューを受けた際、メーガンは名前は挙げなかったものの、王室メンバーたちの間で「どのくらい肌の色の濃い」子供が生まれてくるかという「懸念や発言」があったと非難し、大きな話題となった。

オプラはショックを受けた様子で「どういうこと?」「誰があなたにそんな話をしたの?」と述べた。

だがITVとのインタビューでヘンリーは、自分は王室の人々の人種差別について非難したことはないと述べた。「私は言っていない。イギリスのメディアが言っているんだ。(王室の人々が)人種差別主義者だとメーガンが言ったとでも?」

またヘンリーは、王室の人々には無意識の偏見があったかも知れないが、それと人種差別とは違うと述べた。だがこの考え方に対しては、イギリス国内で人種差別と戦っている人々から強い異議の声が上がっている。

人権活動家のショーラ・モショグバミムはこれまで何度も夫妻を擁護する発言をしてきたが、ツイッターにこう投稿した。「ヘンリー王子、あなたは間違っている。意識的/無意識的な偏見と人種差別の間に違いは一切ない」

ヘンリーとメーガンはこれまで、人種差別に立ち向かっているというイメージをうまく築き上げてきた。だが、ヘンリーのちぐはぐな言動がそんなイメージの足を引っ張っている。「自分たちの行為が人種差別にあたるなんて知りませんでした」とさえ言えば差別しても許される、と言っているようなものだからだ。

王制廃止派も不信

ヘンリーはITVのインタビューで、王制そのものについては好意的な発言をしている。デイリー・テレグラフ紙に対しても彼は「王制を打倒しようとしているのではない」と述べている。王室に今よりよくなってもらいたいだけだ、という。「そんな言い方をすれば多くの人々から責められるだろうことは承知している」

だが、調査会社イプソスモリの最近の世論調査を見ると、アメリカではヘンリーとメーガンを支持する人々は王制廃止を支持する傾向にある。ヘンリーが長い時間を費やして王制を批判しつつ擁護したことで、支持者との関係には傷がついた。

イプソスモリが1月11〜12日にかけて行った世論調査によれば、メーガンに好意的なアメリカ人の28%、ヘンリーに好意的なアメリカ人の23%は王制の廃止を支持している(ちなみにウィリアム王子に好意的な人々では13%)。現国王チャールズ3世に好意的な人々は、王制の廃止は状況をさらに悪くすると考える傾向がある。

一方でイギリス国内の世論調査からは、『スペア』発売後に王制にそっぽを向く若い世代が増えていることがうかがえる。18〜24歳の52%が国家元首は選挙で選ぶことを支持しているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サントリーなど日本企業、米関税に対応へ 「インパク

ワールド

韓国、米関税で企業に緊急支援措置策定 米と交渉へ

ビジネス

総務省、フジHDに行政指導 コンプラ強化策の報告要

ビジネス

ECB高官、トランプ関税は世界経済の安定脅かすと警
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 7
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中