最新記事

英王室

かつてはオバマ夫妻と「同列」だったヘンリー&メーガンの零落ぶりが酷過ぎる

Prince Harry's Attack on the Royal Family Has Backfired Spectacularly

2023年1月24日(火)21時18分
ジャック・ロイストン

イギリスで議論を巻き起こし、ヘンリー夫妻の支持者からも批判を浴びたもうひとつの重大な出来事は、ヘンリーが本のPRのためのインタビューで、自分とメーガンは家族を人種差別で非難したことはないと発言したことだ。

2021年3月に夫妻がオプラ・ウィンフリーのインタビューを受けた際、メーガンは名前は挙げなかったものの、王室メンバーたちの間で「どのくらい肌の色の濃い」子供が生まれてくるかという「懸念や発言」があったと非難し、大きな話題となった。

オプラはショックを受けた様子で「どういうこと?」「誰があなたにそんな話をしたの?」と述べた。

だがITVとのインタビューでヘンリーは、自分は王室の人々の人種差別について非難したことはないと述べた。「私は言っていない。イギリスのメディアが言っているんだ。(王室の人々が)人種差別主義者だとメーガンが言ったとでも?」

またヘンリーは、王室の人々には無意識の偏見があったかも知れないが、それと人種差別とは違うと述べた。だがこの考え方に対しては、イギリス国内で人種差別と戦っている人々から強い異議の声が上がっている。

人権活動家のショーラ・モショグバミムはこれまで何度も夫妻を擁護する発言をしてきたが、ツイッターにこう投稿した。「ヘンリー王子、あなたは間違っている。意識的/無意識的な偏見と人種差別の間に違いは一切ない」

ヘンリーとメーガンはこれまで、人種差別に立ち向かっているというイメージをうまく築き上げてきた。だが、ヘンリーのちぐはぐな言動がそんなイメージの足を引っ張っている。「自分たちの行為が人種差別にあたるなんて知りませんでした」とさえ言えば差別しても許される、と言っているようなものだからだ。

王制廃止派も不信

ヘンリーはITVのインタビューで、王制そのものについては好意的な発言をしている。デイリー・テレグラフ紙に対しても彼は「王制を打倒しようとしているのではない」と述べている。王室に今よりよくなってもらいたいだけだ、という。「そんな言い方をすれば多くの人々から責められるだろうことは承知している」

だが、調査会社イプソスモリの最近の世論調査を見ると、アメリカではヘンリーとメーガンを支持する人々は王制廃止を支持する傾向にある。ヘンリーが長い時間を費やして王制を批判しつつ擁護したことで、支持者との関係には傷がついた。

イプソスモリが1月11〜12日にかけて行った世論調査によれば、メーガンに好意的なアメリカ人の28%、ヘンリーに好意的なアメリカ人の23%は王制の廃止を支持している(ちなみにウィリアム王子に好意的な人々では13%)。現国王チャールズ3世に好意的な人々は、王制の廃止は状況をさらに悪くすると考える傾向がある。

一方でイギリス国内の世論調査からは、『スペア』発売後に王制にそっぽを向く若い世代が増えていることがうかがえる。18〜24歳の52%が国家元首は選挙で選ぶことを支持しているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米イラン停戦協議への思惑

ワールド

イラン、米国と合意したLNGタンカーの海峡通過認め

ワールド

米最高裁、トランプ氏盟友バノン氏の有罪判決破棄 公

ビジネス

中東戦争でインフレ加速・成長鈍化の恐れ、世界成長の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中