【解説】最新の研究で解明進む、ネアンデルタール人の新事実──そして我々のこと

WHAT MAKES US HUMAN

2023年1月19日(木)13時00分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

17年には、ペーボと頻繁に共同研究を行っている神経生物学者のグループが、発達中の大脳皮質、特に前頭葉(言語表現、創造性、作業記憶、行動などをつかさどる部位)で活発になる現生人類特有の遺伝子変異を特定した。彼らは昨年、この変異によって幹細胞は大脳新皮質のニューロンをより多く作り出し、私たちの祖先は前頭葉に余分なニューロンを蓄えることができたとする研究結果をサイエンス誌に発表した。

別の論文では、現生人類は他の変異によって、遺伝的欠陥の少ないニューロンを発達させることが可能になり、より多くのニューロンが発達過程で生き残れるようになったことが示唆された。

装飾品を作り、壁画を描いた

グリーンによれば、脳オルガノイドでネアンデルタール人に特有の遺伝子を1カ所だけ、現生人類の脳モデルの遺伝子と置き換えると、脳の形が「おかしくなる」という。この改変が正常な脳の発達に欠かせない重要なプロセスに干渉していることを示唆する発見であり、他の多くの遺伝子にも影響を与えている可能性が高いと、グリーンは指摘する。

干渉を受ける他の遺伝子は具体的にどれか、その結果、現生人類とネアンデルタール人を分けた行動や認知の変化をどのような形で引き起こしたのか――正確な答えが分かるのは、おそらく何年も先だろう。それまでの間、この変化が抽象的思考やその他の特性に関係しているのかどうかも確かめようがない。

トロント大学のビオラ(考古学の専門家であり、遺伝学者ではない)は、現生人類がネアンデルタール人との競争に勝てた理由をめぐる謎を遺伝学で解明できるという見方には懐疑的だ。それどころか、現生人類がネアンデルタール人に勝ったのは遺伝子の相違によるものでは全くない可能性もあると考えている。「DNAは多くのことを教えてくれるが、過去に起きた現実の出来事を説明できるとは思わない」

ネアンデルタール人のようなヒト属の小さな集団は絶滅のリスクが極めて高いと、ビオラは指摘する。自然災害や度重なる悪天候、パンデミックなどの外的要因で簡単に全人口が失われかねないというのだ。

最初にヨーロッパに現れた人類は現代ヨーロッパ人はもちろん、その1万年後のヨーロッパ人とも無関係な集団であり、外的脅威の前になすすべなく絶滅したと、ビオラは言う。

「運の重要性は強調してもしすぎることはないと思う。われわれと遺伝的に同じ現生人類の集団も、多くは移り住んだ地域で全滅した」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中