最新記事

サイエンス

核爆発までの数秒間...家の中で絶対に避けるべき3カ所と、即座に駆け込むべき場所

2023年1月21日(土)19時50分
ウルジャ・カルヤニ
窓から差し込む光イメージ画像

Kayoko Hayashi-iStock

<頑丈な建物内で、爆発方向にある「壁の裏」に隠れることで爆風による危険を免れる可能性が高くなるという>

ロシアとウクライナの戦争が激化するなか、核爆発の脅威が高まっている。こうしたなか、キプロスの研究チームが爆発のシミュレーションを用いて、核攻撃の際に人々が取るべき「最善の避難行動」を発見。学術誌「Physics of Fluid(流体物理学)」に研究論文を発表した。

■【写真】どこなら避けられるか? 室内における爆風の流れシミュレーション画像

研究チームはこの中で、核爆発が起きた際の避難場所として「最も危険な3つの場所」を提示。生き残る可能性を高めるためには、これらの場所を避けるべきだとアドバイスした。

論文の筆頭著者であるニコシア大学のイオニアス・コキナキス博士はプレスリリースの中で、「屋内で最も危険な場所は、窓際と廊下、そしてドアの近くだ」と述べ、さらにこう続けた。「これらの場所に近づいてはならない。爆発が起きた方向に面した部屋でも、隅の(爆発方向の)壁の裏側にいれば、爆風から身を守ることができる可能性がある」

研究チームは最先端のコンピューターモデルを使い、大陸間弾道ミサイル(ICBM)の核爆発が建物にどのような衝撃をもたらすのかを分析した。

それによれば、爆心地に近い地域では、一部の建物は破壊されるものの、コンクリート製の構造物ならば爆風に耐えられる可能性がある。だが頑丈な構造物の中にいても、大怪我のリスクがない訳ではないということだ。

また爆発の瞬間から爆風が到達するまでの時間は数秒しかないため、安全な避難場所を迅速に見つける必要がある。

鉄筋コンクリート製の建物でも安心はできない

論文の執筆者であるディミトリス・ドリカキスは英ニュース専門局の「スカイ・ニュース」に対して、「今回の研究が実施される前は、爆風に耐える鉄筋コンクリート製の建物の中にいる人々にどの程度の危険があるのか、はっきり分かっていなかった」と述べ、さらにこう続けた。

「我々の研究により、(鉄筋コンクリート製の建物の中にいても)猛スピードで吹きつける爆風はかなり危険で、大怪我や、場合によっては死につながる可能性があることが分かった」

研究結果によれば、頑丈な構造物の中に避難するだけでは怪我を防ぐには不十分だ。また、狭い空間は状況を悪化させる。爆風によって空気が壁に当たって跳ね返り、部屋の隅で曲がったりする可能性がある。場合によっては人間の体重の18倍もの力が発生するという。爆風の勢いで体が宙に浮く可能性も十分にあり、そうなれば怪我のリスクは高まる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カナダ首相、3月初旬にインド訪問か 貿易多様化を推

ワールド

EU、ロシア産ガス輸入停止を承認 ハンガリーは提訴

ビジネス

ホンダ、中国の四輪工場19日の週から再開 半導体不

ワールド

南アランド、22年以来の高値 一時1ドル=16ラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中