最新記事

火星

「火星の薄い大気でも、風力発電は可能だ!」太陽光発電との組み合わせで6人活動できる

2022年12月26日(月)17時00分
青葉やまと

2022年4月24日、火星探査機インサイト、最後の自撮り。インサイトは、2018年着陸から多くの埃に覆われた...... NASA

<大気が薄い火星でも、風力発電は有望なエネルギー源となるようだ。とくに太陽光と相互に補完することで、安定した電力の生成が見込めるという>

火星の気候モデルを分析した最新の研究により、大気の密度が地球の1%しかない火星でも、特定の地域では風力による発電が見込めることが判明した。

NASAは火星での有人ミッションを将来の優先課題のひとつに位置づけている。居住区画を設け、宇宙飛行士たちが長期にわたって活動するうえで、電力の調達は重要な問題だ。

しかし、現状利用できる選択肢は、どれも単独利用で最適な効果を生むとはいえない。たとえば太陽光発電は、地球とほぼ同じ長さが続く火星の夜のあいだ、電力の生成が停止してしまう。原子力発電を持ち込むことも可能だが、一定のリスクが伴う。

そこで一部の科学者たちが注目しているのが、火星表面での風力発電だ。大気が薄い火星では不可能だとの見方が強かったが、最新の火星の気候モデルを用いてシミュレートしたところ、適切な設置場所を選べば十分な発電量を得られる見通しが立ったという。

米カリフォルニア州マウンテンビューのNASA・エイムズ研究センターでリサーチ・サイエンティストとして活動する、ヴィクトリア・ハートウィック博士らのチームが見解を示した。この内容をまとめた論文が12月19日、科学ジャーナルのネイチャー・アストロノミーに掲載されている。

太陽光の発電時間は1日の40% これを最大90%に延ばす

研究チームは、1997年から火星軌道上で観測を行ったNASAのマーズ・グローバル・サーベイヤー、および70年代のバイキング探査機によるデータを分析した。

これらの探査機が収集したデータを統合し、チームは地形、塵の分布、温度状況などの情報を得た。この情報もとに火星全域の風速をシミュレートし、さらに昼夜や季節に応じた変化を割り出した。

研究ではこの風速をから、現在商用化されているものを含め4種類のタービンのいずれかを設置するという想定のもと、6人の宇宙飛行士たちが500日間活動するのに必要な電力を賄えるかを検討した。結果、とくに太陽光と組み合わせた運用において、火星の複数の地点で実用に耐えるとの結論が得られたという。

論文においてハートウィック博士たちは、「重要なことに、提唱するタービンを太陽光アレイと組み合わせた場合、想定されるミッションに求められる電力を発電量が上回る時間帯の割合は、太陽光アレイ単体では約40%であるところ、火星の広い領域において60〜90%超となり、発電を安定化することができる」と結論付けている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:高市トレード、個人も順張り 反転リスクに

ワールド

中国、国防産業監督機関の元幹部を汚職で起訴

ワールド

韓国企画財政相、米投資案件を事前審査へ 法案可決前

ビジネス

英BP、第4四半期利益は予想通り 自社株買いを停止
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中