最新記事

ミサイル

「広島原爆の12倍の威力」、ロシアがICBM「ヤルス」設置映像を公開...「軍事任務に就ける」

Russia Primes Nuclear Bomb 12 Times More Powerful Than Dropped on Hiroshima

2022年12月17日(土)11時10分
ブレンダン・コール
軍事パレードでのヤルス

軍事パレードで披露されたICBMヤルス(2017年5月) Maxim Shemetov-Reuters

<ロシア国防省が大陸間弾道ミサイル「ヤルス」を発射台に移す映像を公開。核兵器使用という脅威が近付いているのか>

ロシア国防省は12月14日、大陸間弾道ミサイル(ICBM)「ヤルス」を、カルーガ州にある地下格納庫の発射台に移す様子を撮影した映像を公開した。ロシアのメディアはこの兵器を「広島原爆の12倍の威力」と表現し、ロシアの核能力について、西側諸国に警告のメッセージを送るための映像公開だと報じている。

■【動画】ミサイルと発射台の巨大な姿...ロシアが公開した「ヤルス」ミサイルを発射台に移す様子

ロシア政府寄りのメディア「コムソモリスカヤ・プラウダ」は「ヤルス」について、「アメリカが(1945年8月6日に)広島に投下した原子爆弾の12倍の威力」があると報道。射程距離は最大1万2000キロメートルと、アメリカやヨーロッパのどこでも攻撃することが可能で、ペイロード(弾頭部分の積載重量)は最大500キロトンにのぼるとも説明した。

軍事専門サイトの「ミリタリー・トゥデイ」によれば、「ヤルス」の重さは4万9000キログラム(49トン)。「RS-24ヤルス」は「トーポリM」を基盤に開発されたもので、西側諸国では「SS-29」として知られている。モスクワ熱技術研究所が開発して2007年に初めて発射実験が行われた。

また「ミリタリー・トゥデイ」によれば、ヤルスは7分間で発射準備が整い、屋根がスライド式になっている特殊な格納施設か、あるいは事前に準備された場所ではなくても現場に展開されているなかで発射が可能だ。

ヤルスの移送作戦は「重要な意味を持つ」

ロシア国防省は14日、ヤルスを特別な機材と輸送手段を使って地下格納庫に設置したと述べ、移送作戦には数時間かかったと明かした。作戦は、12月17日の「戦略ミサイル軍の日」の関連行事として実行された。

カルーガ州コゼルスキー地区にあるミサイル部隊基地のアレクセイ・ソコロフ司令官は、「今回の作戦は、計画どおり次のミサイルが戦闘任務に就ける状態にあるという点で重要な意味を持つ」と説明。ロシア国営タス通信によれば、彼はさらに「我が国は、戦略レベルで全ての任務の解決をもたらしてくれる、新たな核ミサイル兵器を迎え入れることになる」と述べた。

タス通信はまた、「祖国ロシアがこのような製品を導入し、ロシアが平和に眠れるようになったことを誇りに思う」というエンジニアのバディム・ビアゾフスキーの言葉を引用して伝えた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エルメスCEO、エプスタイン氏からの面会要請を過去

ビジネス

ソフトバンクG、25年4―12月純利益5倍 CFO

ビジネス

中国レノボ、メモリー不足によるPC出荷への逆風に警

ビジネス

サムスン、高帯域メモリー「HBM4」出荷開始 AI
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中