最新記事

自然

専門家も「プライベートでは訪れたくない」 世界でもっとも危険な火山はどこ?

Volcanoes to Note

2022年11月16日(水)18時22分
ロビン・ホワイト

マウナロア火山(米ハワイ)

キラウエアと共にハワイ島を構成する5つの火山の1つ。海底からの高さは約1万7000メートル、標高4169メートル。地球上で最も大きな火山で、最も活発な1つとされている。

最近は火山活動が活発になっており、監視が強化されている。米国立公園局は10月5日、地震活動が活発化しているため山頂付近を当面、閉鎖すると発表した。最後に噴火したのは1984年3~4月で、その直前には2年近く地震活動が活発化していた。

ストロンボリ火山(イタリア)

シチリア島北部の沖合にあり、1932年以来、ほぼ継続的に噴火を繰り返している。最新の顕著な噴火は今年10月9日に起きた。幸い、この噴火で犠牲者はまだ出ていない。

ファグラダルスフィヤル火山(アイスランド)

首都レイキャビクから南西に約40キロのレイキャネス半島に位置する。21年3月19日から半年にわたり、約800年ぶりに噴火。今年8月3日に次の噴火が始まった。

マクガービーによると、アイスランドには多くの活火山がある一方で、活火山による死者は比較的少ない。

「アイスランドには火山観測所の優れたネットワークがあり、火山が不安定になって、より高度な監視が必要になると、追加の機器を配備することができる。優秀な科学者や、さまざまな噴火や避難のシナリオを想定した計画、各機関が効果的に連携するための取り決めもある」

ムラピ火山(インドネシア)

ジャワ島中部に位置する。1548年以降、噴火を繰り返しており、インドネシアで最も活発な火山の1つ。今年3月にも噴火した。

ビジャリカ火山(チリ)

チリで最も活発な火山の1つ。首都サンティアゴの南750キロにある同名の都市を見下ろしている。「チリにも火山観測所の優れたネットワークがあるが、十分な観測や監視ができる体制を維持することが課題になる。多くの火山でハザードマップが作成されており、ビジャリカのように噴火の頻度が高い火山は、警報の適切な手順が定められている」と、マクガービーは言う。

◇ ◇ ◇


インドネシアは活火山が最も多い国であり、火山による死者数が最も多い国でもある。ムラピ火山のほかにもシナブン、スメル、レウォトロなどの山がここ2年ほどの間に噴火している。アメリカには162の火山があり、そのうち42が現在も活動している。

活火山と考えられている火山は世界中にたくさんあるが、その多くは、常に特別に危険と見なされているわけではない。何をもって危険とするかは、科学者の間でも議論が続いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米北東部で暴風雪、NYなど7州で非常事態宣言 約6

ワールド

スロバキア、原油供給再開までウクライナ支援停止 ハ

ビジネス

アマゾン、米ルイジアナ州に120億ドル投資へ DC

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、米関税巡る不確実性やイラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中