最新記事

大英帝国

植民地支配の「罪」をエリザベス女王は結局、最後まで一度も詫びることはなかった

Not Innocent at All

2022年9月20日(火)17時51分
ハワード・フレンチ(コロンビア大学ジャーナリズム大学院教授)
エリザベス女王のガーナ訪問

1961年には旧植民地ガーナを訪れ、かつて栄えたアシャンティ国の王族に会った KEYSTONE-FRANCEーGAMMAーKEYSTONE/GETTY IMAGES

<黒人奴隷を酷使して植民地で儲けたことで大英帝国の礎を築いたという過去を、逝去したエリザベス女王は謝罪しなかった>

まずい、わが国は出遅れたぞ。16世紀の半ば、エリザベスという名のイングランド女王は周辺諸国を見回して、そう気付いた。見よ、大陸の諸王国は世界の果てまで領土を広げているではないか。

先鞭をつけたのはポルトガルとスペインだった。まずはポルトガルが15世紀半ばに西アフリカまで船を出し、現地の金を輸入し始めた。それからサントメという小さな島を占領し、大規模農場で「売買可能な商品」としての黒人奴隷を働かせるという画期的な手法を考案し、サトウキビの大量生産を始めた。

大西洋を南下してサトウキビを栽培・加工し、そこで働かせる奴隷も現地で調達する。この経済モデルはたちまち欧州諸国に広まり、各国の経済を急成長させ、西洋人が「その他大勢」に君臨するという神話を生み出した。

しかしエリザベス1世の時代(シェークスピアが活躍した時代だ)、イングランドの威光が及ぶのはせいぜい隣国アイルランドまでだった。これに不満な女王は、貴族やジョン・ホーキンスのような海賊をけしかけ、大西洋上でポルトガルやスペインの商船を襲わせ、積み荷の金やアフリカ人奴隷を強奪させた。

こうしてエリザベス1世は、後の大英帝国の土台を築いた。それに続いた諸王は彼女の路線を引き継ぎ、1631年にはその名も「ロンドン冒険商人会社」を設立した。言うまでもないが、この「冒険」はアフリカの金と奴隷の暴力的な搾取を意味していた。後にこの会社は「王立アフリカ冒険商人会社」と名前を変え、なんと1000年に及ぶアフリカ貿易の独占権を付与されることになった。

同じ頃、大西洋の反対側にあるカリブ海の小さな島で、大英帝国が本格的な一歩を踏み出した。イングランドがバルバドス島を、国王直属の植民地としたのである。

奴隷なくして帝国なし

そして当然のことながら、ポルトガルがサントメ島で始めた道徳的には許せないが経済的にはうますぎる植民地経営のモデルを採用した。サトウキビの大規模農場を造り、アフリカ大陸から鎖につないで運んできた男女の奴隷を死ぬまで働かせた。

その数は、ずっと広い北米大陸の植民地に送り込んだ奴隷の総数に迫る。こうして植民地バルバドスは、本国イングランドにとって、文字どおり「金のなる木」となった。

西洋諸国の学校では南北アメリカ大陸を「新世界」と呼び、その開拓時代にヨーロッパの諸帝国が活躍したと教えている。よく語られるのは、スペインのコンキスタドール(征服者)が南米のインカ帝国やメキシコのアステカ文明を滅ぼし、ガレオン船に大量の金銀財宝を積んで持ち帰ったという武勇伝だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン核施設攻撃なら「壊滅的」結果、ロシアがトラン

ワールド

米、数カ月内のウクライナ和平実現に懐疑的 政権内で

ビジネス

マネタリーベース、3月は前年比3.1%減 7カ月連

ビジネス

アリババ、AIモデルの最新版を今月中にもリリース=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中